小澤 仁（おざわ・ひとし）
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住27年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
前回に続いて、宮城県の七十七銀行からバンコック銀行日系企業部に出向している巻賢弥（まき・けんや）さんがまとめた世界のスポーツビジネスに実態に関するレポート（全３回シリーズ）を紹介する。今回はその最後となる、ブラジル、インド、日本の各国のスポーツ市場と、全体のまとめである。 記事全文>>
最新記事
日本人が知らない世界のスポーツビジネスの実態（その3完）
ブラジル、インド、日本のスポーツ市場と全体のまとめ
『バンカーの目のつけどころ 気のつけどころ』第299回
Lovable実況中継（その1）
AIとwebアプリを作るwebアプリ
『みんなで機械学習』第69回
山口行治（やまぐち・ゆきはる）
株式会社ふぇの代表取締役。独自に考案した機械学習法、フェノラーニング®のビジネス展開を模索している。元ファイザージャパン・臨床開発部門バイオメトリクス部長、Pfizer Global R&D, Clinical Technologies, Director。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得（薬理学）。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
◆劇中劇は演劇の自由を可視化する
日本も戦後80年となり、戦争中よりも良い時代になったなどという、無責任なことが言える老人は80歳以上になった。戦後生まれの筆者は、「いやな時代になってきた」と感じている。戦争、特に敗戦という最悪の状況から比べれば、戦争が無いというだけで平和で良い時代といえるのかもしれない。しかし、経済格差が増大して、少子化が止まらず、核武装の話までする時代なのだから、筆者の少年時代をふり返ってみても、より良い近未来を想像することは困難になっている。地球環境が悪化していることも確実だ。しかも、自国第一主義の、傲慢（ごうまん）で自己中心な政治にも歯止めがかからない。政治・経済だけを考えれば、明日に人類が絶滅しても不思議ではない。 記事全文>>
ガザ 死を覚悟して伝える現地記者
「暴挙の可視化」恐れるイスラエル
『山田厚史の地球は丸くない』第295回
山田厚史（やまだ・あつし）
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
イスラエルはガザを制圧し、住民すべてを追い出そうというのか。
容赦ない空爆、瓦礫（がれき）の山から運び出される犠牲者、飢餓にさらされる子供たち、食料配給に群がる人々。地球の裏側にいながら、ガザの悲劇を私たちは冷房が効いた茶の間で見ている。「ひどいなあ」「何とかならないものか」と同情しながらも、怒りは日常の中で消えていく。
悲惨な現実を撮っている人は、どんな日々を送っているのか。思いを巡らす人は決して多くはない。私も、テレビ画面に映し出されるガザの現実を、ニュースの一つの項目として眺めていた。 記事全文>>
「内部留保」について考える
その３利益が増えても賃金が上がらない要因
『視点を磨き、視野を広げる』第83回
古川弘介（ふるかわ・こうすけ）
海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。
◆はじめに
法人企業統計調査のデータをもとに、増大する内部留保が映す日本経済の課題について考えている。本稿では、「その３」として、企業利益の増大にもかかわらず、賃金が上がらない要因を考えたい。
◆問題認識
⚫️統計データが示す日本経済の病状
日本経済は、バブル崩壊後ずっと低迷が続いているという印象が強い。確かにGDP（国内総生産）成長率は低位で推移している。しかし、企業収益に焦点を当てると、異なる姿が現れる。図表１は、法人企業統計調査が示す過去半世紀の企業の変化を、売上高、減価償却費、従業員人件費、経常利益、内部留保残高の推移（指数表示：1997年度＝100）で追ったものである。 記事全文>>
日本人が知らない世界のスポーツビジネスの実態（その2）
欧州のスポーツ市場
『バンカーの目のつけどころ 気のつけどころ』第298回
小澤 仁（おざわ・ひとし）
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住27年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
前回に続いて、宮城県の七十七銀行からバンコック銀行日系企業部に出向している巻賢弥（まき・けんや）さんがまとめた世界のスポーツビジネスに実態に関するレポート（全３回シリーズ）を紹介する。今回は、欧州のスポーツについてである。 記事全文>>
混乱招く日銀の「基調的な物価上昇率」
「中長期インフレ予想」はどこまで政策判断の材料となりうるか
『山本謙三の金融経済イニシアティブ』第90回
山本謙三（やまもと・けんぞう）
オフィス金融経済イニシアティブ代表。元NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。著書に『異次元緩和の罪と罰』（講談社現代新書2753、2024年9月）。
最近、日本銀行が主張する「基調的な物価上昇率」に対し、多くの疑問の声が聞かれるようになった。日銀は「『基調的な物価上昇率』がまだ物価目標に達していない」と主張するが、実際の消費者物価は3年以上にわたり2％を超える高騰が続いている。このため、「日銀には国民生活の実態が見えていないのではないか」との声である。
これまで日銀は、「基調的な物価上昇率」の定義を状況に応じて変えてきた。さらに、最近はその定義を必ずしも明確にしていない。
にもかかわらず、政策金利を低水準に据え置く最大の根拠を「基調的な物価上昇率」の動きとする。これでは、国民との対話は成り立たない。 記事全文>>
なぜ「石破辞めるな」なのか？
驕りが招いた自民党時代の終わり
『山田厚史の地球は丸くない』第294回
山田厚史（やまだ・あつし）
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
自民党では悪評嘖嘖（さくさく）の首相だが、世間の評判はさほど悪くない。誠実さをたたえる声さえもあり、「石破おろし」に反発する「石破辞めるな！」のデモさえ国会周辺で起きている。
「石破首相らしさ」が滲（にじ）み出たのが8月6日、広島の平和記念式典でのあいさつ文だった。原爆投下80年、毎年繰り返される行事だが、手あかが付いた政治的決まり文句を排し、自分の思いを込めた言葉を選び、最後に被爆歌人・正田篠枝（しょうだ・しのえ）さんの短歌「太き骨は先生ならむ そのそばに 小さきあたまの骨 あつまれり」を、2度繰り返し、締めくくった。
あいさつの後、首相は自らの思いは「あの歌に全て尽くされている」と語った。被爆者や平和団体ばかりかSNSでも「ありがとう」の声が上がった。石破の言葉が際立ったのは、過去に安倍首相、菅首相が読んだあいさつ文が、ひどいものだったからだ。 記事全文>>
Google Gemini実況中継（その3）
プログラムコードの作成から解放される日
『みんなで機械学習』第68回
山口行治（やまぐち・ゆきはる）
株式会社ふぇの代表取締役。独自に考案した機械学習法、フェノラーニング®のビジネス展開を模索している。元ファイザージャパン・臨床開発部門バイオメトリクス部長、Pfizer Global R&D, Clinical Technologies, Director。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得（薬理学）。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
◆人工超知能
知的労働者の知能を超える人工超知能（ASI: Artificial Super Intelligence）は、すでに実現されている。最強のプロ棋士でも、囲碁や将棋のプログラムに勝つことができない。医師・弁護士・プログラマーなど、高度な知的労働の知能の部分は、生成AI（人工知能）を使うことで生産性が高くなっている。しかし、医師や弁護士の場合、社会的責任や社会制度の制約があるので、職業としては失業せずに繁盛している。定形業務やコールセンター対応、業務プログラム作成などの初等的な知的労働を行うホワイトカラーの職業は、すでに相当部分がAIプログラムに置き換えられている。しかし、リモートワークやワークシェアリングなど、社会における職業の構造的な問題では、先進諸国においても、AI技術の影響は始まったばかりだ。最初にAI技術よる破壊的な影響があったのは、戦地での職業軍人の役割かもしれない。 記事全文>>
日本人が知らない世界のスポーツビジネスの実態（その1）
世界のスポーツ市場の動向とアメリカのスポーツ市場
『バンカーの目のつけどころ 気のつけどころ』第297回
小澤 仁（おざわ・ひとし）
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住27年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
近年テレビで大谷翔平のニュースを見ない日はない、と言っても過言ではない。米国野球のメジャーリーグで活躍する選手と言えば、ロサンゼルス・ドジャースの大谷翔平、山本由伸、サンディエゴ・パドレスのダルビッシュ有、シカゴ・カブスの鈴木誠也など10人を超え、日本のスポーツニュースを連日にぎわせている。
一方、サッカーに目を向ければ、英国プレミアリーグの三苫薫、遠藤航、スペインの久保建英、浅野琢磨を筆頭に海外で活躍する日本人選手は50人を超える。優秀な選手を輩出する割には日本のスポーツビジネスは国内では振るわない。今回は宮城県の七十七銀行からバンコック銀行日系企業部に出向している巻賢弥（まき・けんや）さんがまとめたレポートを3回に分けて紹介する。日本のスポーツビジネス振興に役立つ知恵が見つかるはずである。 記事全文>>
なめられてたまるか！
ならず者国家に従うこの国
『山田厚史の地球は丸くない』第293回
山田厚史（やまだ・あつし）
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
急転直下、合意した日米関税協議。 米国側の発表で、両国の合意事項に「数十億ドルの防衛装備を日本は毎年、追加発注する」との項目があることが分かった。この協議は、やはり「防衛費をGDP（国内総生産）の3.5％」という軍拡を引き出す対日圧力の一環だった。
トランプ大統領が仕掛けた「高関税政策」で世界が沸きたっていた7月1日、ワシントンで日米の外務・防衛相による日米安全保障協議委員会（通称２プラス２会合）が開かれる予定だった。米国はルビオ国務長官とヘグセス国防長官、日本から岩屋外相と中谷防衛相が出席することになっていた。ところが、会合は突然のキャンセルとなった。
「中止」を報じたのは英紙フィナンシャル・タイムズだった。「アメリカ側が事前に『日本の防衛費をGDP比で3.5％に増額する要請を行う』と非公式に通告したことで、日本が反発し、会合は開かれないことになった」という趣旨の記事だ（６月20日付）。 記事全文>>
