勤務、研修を含め米英滞在１７年におよぶ帰国子女ならぬ帰国団塊ど真ん中。銀行定年退職後、外資系法務、広報を経て現在証券会社で英文広報、社員の英語研修を手伝う。休日はせめて足腰だけはと、ジム通いと丹沢、奥多摩の低山登山を心掛ける。
前回の第37回に続き、米誌ザ・ニューヨーカー（４月８日）の記事「The day the dinosaurs died（恐竜が死んだ日）」を紹介します。筆者はアメリカ自然史博物館のライター兼編集者のダグラス・プレストン氏で、前文（リード）には「ひとりの若手古生物学者が、地球上の生命の歴史で最も重要な出来事の痕跡を発見した可能性がある」と書かれています。この種のテーマはおよそ門外漢の私ですが、話の内容が衝撃的で興味を持ち、つい引き込まれてしまった形です。
原文記事（本稿末尾にリンク先を明示）には興味深い写真も何枚か掲載されており、ぜひご覧いただくようおすすめします。なお、原文記事はかなりの長文にわたるため、今回は計３回のうち、前回の第37回に続く「中」を紹介します（以下、抄訳）。 記事全文>>
勤務、研修を含め米英滞在１７年におよぶ帰国子女ならぬ帰国団塊ど真ん中。銀行定年退職後、外資系法務、広報を経て現在証券会社で英文広報、社員の英語研修を手伝う。休日はせめて足腰だけはと、ジム通いと丹沢、奥多摩の低山登山を心掛ける。
今回は米誌ザ・ニューヨーカー（４月８日）の記事「The day the dinosaurs died（恐竜が死んだ日）」を紹介します。筆者はアメリカ自然史博物館のライター兼編集者のダグラス・プレストン氏で、前文（リード）には「ひとりの若手古生物学者が、地球上の生命の歴史で最も重要な出来事の痕跡を発見した可能性がある」と書かれています。この種のテーマはおよそ門外漢の私ですが、話の内容が衝撃的で興味を持ち、つい引き込まれてしまった形です。
本稿の内容は、今回ご紹介する本文以外に、記事の主役とされる人物のイメージが描かれている部分があります。映画に登場しそうなキャラクターに描かれていて面白いのですが、記事としての分量の問題もあり、あえて省き、発掘・発見の事実になるべく限定して訳出しています。 記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
年利14％もの延滞利息を請求し、自宅・アパートを差し押さえた三菱UFJ銀行の取り立てを前回（第138回）で紹介した。
国会（5月9日の参議院法務委員会）でも取り上げられ、金融庁も重い腰を上げざるをえなくなった。
預金金利は限りなくゼロに近いというのに、市場レートとかけ離れた暴利を請求する銀行。「払えないなら」と生活の糧や住んでる家を奪うというのは、「病人の布団を剥（は）ぐ」とされる高利貸しさながらの所業である。
三菱UFJ銀行はどう考えているのか。取材で明らかになったのは、過ちを自己修正できない巨大銀行の寒々とした現実だ。
「個別案件についてお話しすることはできません」 記事全文>>
1977年よりタイを拠点として、日本の政府機関の後方支援に携わる。現在は民間企業への支援も展開、日本とタイの懸け橋として両国の発展に貢献することを使命としている。
今回は、決算書の提出が遅れてしまい、国家警察への出頭命令を受け取ってしまった会社のトラブルについてご紹介します。
ある日、国家警察から出頭命令通知が届きました。内容は直近のものだけでなく、数年前の決算書の提出遅延についても罰金を科すというものでした。タイ国内で、このような形で、国家警察の名をかたって色々な詐欺もあるということで、念のため弊社にお問い合わせをいただきました。弊社で内容を精査した結果、詐欺ではなく本当の出頭命令であったことが判明しました。 記事全文>>
株式会社エルデータサイエンス代表取締役。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
前稿は「データ論の準備（１）目的」だった。「目的」について思いを巡（めぐ）らすうちに、まとまりのない長文となってしまった。「データ論」は40年間の筆者なりの思いがあるので、簡潔な目的に要約することに抵抗感があったのだろう。データ論の目的は、機械文明の限界を乗り越えて、データ文明が開花するための技術思想を模索しながら、現状では解決の見込みのない問題群に「データ」技術によってアプローチすること、と要約できる。これらの問題群は機械文明が作り出したと仮定すれば、機械とは根本的に異なる技術思想、例えばデータやウイルスの技術思想によって、解決へのヒントが得られるはずだ。その未解決問題の一つとして、認知症について『住まいのデータを回す』ことを模索してきた。ぐるぐると、17回も文章を書いているうちに、ウイルスと共存・共生・共進化するライフサイクルのような「データサイクル」という技術思想にたどり着いた。データ論の目的をより簡潔に記述すると、データサイクルというデータ技術の実用性を明確にすること、と要約できる。
しかし、データサイクルという概念や技術について、明確に理解できているわけではない。どのようにすれば明確に理解できるようになるのか、その目的を達成するための「方法」が問題になる。 記事全文>>
法定外シャローム大学学長、一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
3月末に女性同士の結婚式に招待され、出席した。
場所はオーストラリアのキャンベラ郊外。日本に留学していた四半世紀前の知り合いのオーストラリア人の女性だが、レズビアンだと知ったのはここ数年のこと。実際に彼女には「生理学的な」夫がいて、その間に二人の子供がいる。
今回の結婚は一昨年に同国での同性婚の合法化を受け、2人の子供の母の立場を保ちながら、愛するオーストラリア人女性と一つの家庭を築くための大事な通過点。両家の家族はもちろん、生理学的な優しい元夫や親戚、友人たち約120人が集まり、自然に囲まれた小屋の中で盛大なセレモニーとパーティーが行われた。
LGBTを取り巻くコミュニティーは合法化された制度とその事実によっても作られるし、同時に制度を作ろうとするコミュニティーの総意が雰囲気を作り上げる。それは多様性への寛容さが基本であることは間違いないが、私たちの国や社会がそこにたどり着けるかは、ちょっと遠そうな印象だ。 記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住21年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
バンコック銀行日系企業部には、新たに採用した行員向けに「小澤塾」と名付けた6カ月の研修コースがある。この期間、銀行商品や貸し出しの基本などを、宿題回答形式で、英語で講義を行う。この講義と並行し、日本人新入行員として分析力、企画力などを磨くため、レポートの提出を義務づけている。今回は、昨年12月に「小澤塾」を卒業した南都銀行（本店・奈良市）の池田賢史さんのレポートをご紹介したい。
◆奈良県・京都府の現状と歴史
奈良県は東大寺、興福寺など有名な寺院を有し、平城京が置かれた古都として有名な地域である。奈良県に隣接する京都府も平安京がおかれ、両府県ともに日本の中心として栄えた古都、有名な観光地という共通点がある。しかし観光業以外の地域産業を比較した場合、奈良県、京都府では、企業数、産業構造、人口構成において大きな違いがあることが分かる。奈良県・京都府を比較し要因を分析する事で奈良県に求められる地域創生について考えたい。 記事全文>>
法定外シャローム大学学長、一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
「ストレスリリースの方法」の講義をヨガのインストラクターとともに構成する作業をしていて実感するのは、「すべては呼吸から始まる」ということである。呼吸を意識して腹式でゆっくりとすってはくことを繰り返すだけで体はリラックスする。それまでの悩みや不安などアタマやココロにあったもやもやを忘れてしまうから効果は大きい。呼吸一つで目の前の風景はかわり、人生も変わる、のも大げさではないのかもしれない。
「誰もが抱えているストレス」なのだからと放置して自然に治るのを待つのもよいが、呼吸法を教えられて考えたのは、私たちが使う日本語の言語的な性格上、呼吸は胸式となり、知らずと発生するストレスは必然であり、それを調整するにはやはりうまく腹式呼吸を活用するのが、よい方法なのは間違いない。 記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
銀行を志望する学生が急減してるという。AI（人工知能）やキャッシュレスに不安を感ずるのか、ノルマ営業などブラックな仕事が嫌われるのか。立派な就職先の筆頭に数えられていた銀行が評価を落としている。
そんな中で「株式会社三菱UFJ銀行およびダイヤモンド信用保証株式会社に対する権限発動を求める申し立て」が4月24日、金融庁長官に提出された。金融商品として問題のある変額保険に融資し「返済が遅れた」と14％もの延滞金利を請求し、債務者の自宅を競売に掛けるという非道を金融庁は許していいのか、という訴えである。 記事全文>>
海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。
社会学者の橋本健二著『新・日本の階級社会』を読んで、日本の階級社会化の現状（拙稿第27回）、格差是正のための政治的方法論（第28回）、貧困層救済の経済的・倫理的理由（第29回）について考えてきた。今回は、視点を変えて金融資産による階級構造をみることにする。なぜなら、本書は階級を職業や所得によって分類しており、金融資産にも言及してはいるものの、その金額が実態を反映していないように感じたからだ。日本の階級社会の実像を、より具体的に理解するためには、資産による把握が必要だと思われる。
例えば、橋本の定義による「資本家階級」の金融資産保有額は2312万円であるが、これは「富裕層」のイメージとは程遠い。富裕層といえば少なくとも億単位の金融資産を保有しているはずである。そこで富裕層の資産運用に強みを持つ証券会社の調査レポートに注目した。野村証券系シンクタンクの野村総合研究所（以下NRI）が作成している日本の階層別純金融資産に関するレポート（＊注１）がそれであり、長期間同じ基準で、定期的（隔年）に作成されており、時系列比較による傾向分析に適した資料である。今回はこれを参考にしながら、資産による日本の階層構造について考えていきたい。ちなみに、同レポートでは、世帯を単位として純金融資産5億円以上を「超富裕層」としている。超富裕層は8.8万世帯あるので1世帯あたりの平均保有額は10億円である。かなり富裕層のイメージに近づいてきた感じがする。なお、これは純金融資産だけの数字であり、保有不動産を含めればもっと大きな金額となるものと思われる。 記事全文>>
