バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住21年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
我ながら年を取ったものだと思う。年配の人たちは若い人たちに向かって「今時の若者たちは……」と言うのは、いつの時代も変わらないことなのだろう。私だって若い時はそうしたことをさんざん言われてきた。しかし今この年を迎えると、思わずそう言いたくなる自分がそこにいる。
① 電車に乗る際に我先に座席の確保に走る若い人
② エレベーターの真ん中に立ち、乗ってくる人の邪魔をする人
③ 混雑する電車内で子供も乗っていないベビーカーを平気で広げたままにしている親
④ レストランで子供が駆け回っていても注意しない若い親
⑤ 静かな喫茶店内で音漏れするイヤホンを聞いていたり、大声で電話をかけたりする若者たち
こうした光景を見ると、ついつい腹を立てている自分に気づく。年を取るとこらえ性がなくなるようである。 記事全文>>
特別支援が必要な方の学びの場、シャローム大学校学長、一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
「今年は6月4日がなく、その日は5月35日らしい」
数か月前、中国でこんなジョークも出ていることを中国の方から聞いた。1989年6月4日の天安門事件から30年であり、中国政府は、その節目に神経を尖（とが）らせている、との皮肉である。
日本から見れば、その日は平成元年の出来事で令和時代の始まりとともに、中国の民主化を叫ぶ方々が自国で言えないことを「自由にモノが言える国」である日本で天安門事件を振り返る言動を行っている。
結局6月4日はやってきたが、これらの声にどのように応えるのか、は私たち社会の令和元年の課題でもあるだろう。 記事全文>>
オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。
2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催まで、あと1年余りとなった。五輪誘致の際は、「前回の感動を、若者たちにも」が合言葉の一つだったと聞く。1964年の東京五輪は、それほど国民に誇りと感動をもたらした。
しかし、今回の東京オリ・パラをより多く楽しむのは、実は、時間に余裕のある高齢者ではないかとの見方がある。すなわち、2度目の東京五輪を迎える人々だ。一体、どれほどの人が2度目を楽しむことになるのだろうか。 記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の立地を巡り、岩屋毅防衛相は「秋田県での説明資料の一部に間違いがあった」と認め、国会で陳謝した。防衛省は他の候補地と比較して秋田市の陸上自衛隊新屋（あらや）演習場を適地と決めたが、不適とされた他の地点の調査に信じられない誤りがあった。
イージス・アショアは北朝鮮などからミサイルが飛んで来る事態を想定し、秋田市と山口県阿武町に配備する予定だ。立地調査の結果を地元住民の示し、受け入れを求めていた。
周囲に高い山があるとミサイルを捉えるレーザーの仰角が大きくなり、それだけ発見が遅れる。山を見上げる仰角は、調査で重要な要素とされた。ところが説明会で示された仰角のデータに疑問の声があがり、秋田魁（さきがけ）新聞が独自に調査したところ、９地点で実際より過大に表示されていることが分かった。 記事全文>>
株式会社エルデータサイエンス代表取締役。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
ウイルスのありかたに思いを巡（めぐ）らせていると、「生きもの」は場所を触覚で理解するのだと気がついた。身体のことを考えるまでもなく、自分とは自分のいる場所であって、その場所は他者とは共有できない。「生きもの」の個体差とは、自分のいる場所を表現することであり、集団としての個体差が多様性となる。『「生きものらしさ」をもとめて』（藤原書店、2017年）は、生物物理学の観点から個体差を追究した大沢文夫先生の最後のメッセージとなってしまった。大沢先生は、湯川秀樹先生の生物機械論的なコメントに違和感を感じながら、南部陽一郎先生の質問に答えるために生物の「ソフト」について論じている。筆者にとって残念なのは、ウイルスの「生きものらしさ」に言及していないこと。 記事全文>>
タイと中国を中心に日系・ローカル製造業向けのビジネスマッチングサービスを提供。タイと中国でものづくり商談会の開催や製造業向けフリーペーパー「FNAマガジン」を発行している。
テクノロジーの進歩は私たちの生活にさまざまな変化をもたらしてきたが、人工知能（AI）による顔認証システムもその一つだ。スマートフォンのロック解除から最近では羽田空港や成田空港などのゲートに導入されるなど、精度の向上によってますます身近な存在になっている。NECによると、2020年の東京五輪・パラリンピックでは、選手や大会関係者の会場入場時に同社の顔認証システムが導入され、ボランティアを含む約30万人の入出場を管理するという。 記事全文>>
特別支援が必要な方の学びの場、シャローム大学校学長、一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
四半世紀以上も疑問に思うことの一つに、スリランカという国で「優しさ」と「激しさ」がなぜ同居できるのかということだ。
私が初めて訪れたのは大学2年生の頃だったが、柔らかい国民の表情は優しくほほ笑ましい印象で、内戦中にもかかわらず、最大都市コロンボも沿岸のリゾート地も小さな港町も静かな時間が流れていた。長年続いてきた内戦状態では、爆弾テロが頻発してきたが、その内戦も2009年に終結し、平和な日々のはずだった。 記事全文>>
特別支援が必要な方の学びの場、シャローム大学校学長、一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
社会における「ケア」活動は、そのケア活動を生み出すコミュニティーがケアの質を高めたり、低くしたりする――。
そんな当たり前な命題を設定し、現在研究を進め、日本と韓国でのアンケート調査を始めた。それは「キリスト教」を切り口にし、コミュニティーを形作る日韓のメディア行為の差異、結果として発出されるケア行為の違いを浮き彫りしようという試みだ。 記事全文>>
オーストラリアおよび香港で中国ファームの経営執行役含め30年近く大手国際会計事務所のパートナーを務めた。現在は中国・深圳の会計事務所の顧問などを務めている。オーストラリア勅許会計士。
アジアの主要都市で大気汚染が問題となっています。北京や上海などの中国の大都市やインドのデリーなどでも以前から、大気汚染が社会問題となっていました。また英国のBBC放送は5月18日、「モンゴルの大気汚染 世界への警鐘」というタイトルで、同国で深刻化する大気汚染と幼児を中心とした健康被害について番組で取り上げていました。
今年初めには筆者の住むバンコクでも微小粒子状物質PM2.5による大気汚染が大きな問題となり、30度を超える暑さの中でも顔を半分隠すマスクをする人が目立ち、一時は学校閉鎖なども起こりました。チェンマイなどタイ北部地域ではその後も大気汚染はひどく、4月半ばの水掛け祭り（ソンクラン）を過ぎて雨期が少しずつ近づいて、やっと改善の方向には向かっていると伝えられています。大気汚染問題は、呼吸器系・眼科系の疾患など健康被害だけでなく、工業や観光など産業面の経済的損失とともに、生態系や環境の破壊に深刻な影響を及ぼします。 記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住21年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
バンコック銀行日系企業部では、日本とタイを結ぶ新たな産業の振興や育成を目指して五つの部会を設けている。それぞれの部会とも業種は異なりながらも、定期的に専門家の方たちに集まっていただき、その目的である産業育成に寄与する提言を行ってきている。今回は石川県に焦点を絞り、「産学連携部会」で議論してきた内容を具体化したプランをご紹介したい。 記事全文>>
