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筆者プロフィル

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=『ニュース屋台村』発刊のことば=

小澤 仁(おざわ・ひとし)
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住20年。趣味:クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。

私が初めて山田厚史さんに会ったのは、人を見る確かな目をもつキャリア官僚のA氏からの紹介がきっかけだ。「問題を真正面から切り込んでくる方なので、政財界の人たちから煙たがられていますが、世間の考え方を代表するような方だから、知っておいて損はないですよ」。そんな枕言葉がついた紹介であった。海外生活通算25年。日本の世情から遠ざかり、かつテレビ嫌いな私は、そんな山田さんがテレビにもよく出演されている有名な人などとは全く知らなかった。

確かに山田さんはユニークな人だ。大きな身体がさらに大きく見える威風堂々とした態度。人に会う時は「イヨッ」と大きな声をかける。東京・内幸町のプレスセンターなどで山田さんに「イヨッ」とやられると、こそこそ逃げていく人が多い。

しかしそんな山田さんの真骨頂は、人に対する優しさと物事に迫る変幻自在な視野だ。厳しい記事をたびたび書く山田さんだが、その事件の背景にあるシステムや考え方を糾弾することはあっても、人を責めることはまずない。人間が弱いものであるという前提に立っている。また物事を評価するにあたっては360度の角度から質問を発し、問題がないか追求する。金融という実業界に身を置く私から見ると、自分の立場を守らなければいけないことが多いが、立ち位置を変えて質問をしてくる山田さんは本当にずるいと思う。しかし、それが山田さんを「真のジャーナリスト」と周りに言わしめる理由だとも思う。

今回、『ニュース屋台村』を立ち上げる当初の発想は「山田厚史の失業対策」である。あの山田厚史が、朝日新聞社を定年退職するのである。彼が真にフリーな立場で社会の木鐸となりうるチャンスの到来である。

時まさに波乱万丈。日本国は没落寸前。日本企業も中韓企業の追い上げに遭い、苦渋のさなか。にもかかわらず、日本国内はこうした事情から目をそらし、天下泰平を装う。「山田厚史の失業対策」に参集したわれわれはこうした現状を憂うる仲間たちである。既存のメディアでは報道されない日本内外の事実や新たな認識をお伝えするとともに、異なった文化や意見の交流を通して、新たなイノベーションのきっかけをつくっていきたいと思う。

『ニュース屋台村』 は、われわれが手弁当で始めるネット新聞である。報道の中立性などという気取ったことを言うつもりはない。ここに集う執筆者は誰にも気兼ねせず、自らの責任において記事を書いていく。立場の異なる多くの意見や新たな事実が集まることを期待している。ぜひ忌憚のないご意見・ご要望をいただきたい。


山田厚史(やまだ・あつし) ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹

小澤 仁(おざわ・ひとし) バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住19年。趣味はクラシック歌唱、サックス・フルート演奏。

記者M 新聞社勤務。南米と東南アジアに駐在歴13年余。年間100冊を目標に「精選読書」を実行中。座右の銘は「壮志凌雲」。目下の趣味は食べ歩きウオーキング。

教授H 大学教授。専門は環境経済学および理論経済学。政府の審議会の委員なども務める。「知性は、セクシーだ」が口癖。趣味は鉄道(車両形式オタク)。

中野靖識(なかの・やすし) 株式会社船井総合研究所上席コンサルタント。メーカーから小売業まで幅広いコンサルティングフィールドを持つ。一般消費者向けの商材を扱う企業の現場レベルでの具体的な販売手法の提案を得意とする。

木村 文(きむら・あや) 元朝日新聞バンコク特派員、マニラ支局長。2009年3月よりカンボジア・プノンペン在住。現地で発行する月刊邦字誌「プノン」編集長。

迎洋一郎(むかえ・よういちろう) 1941年生まれ、60年豊田合成入社。95年豊田合成タイランド社長。2000年一栄工業社長。現在中国、タイで工場コンサルタントを務める。自称「ものづくり研究家」。

助川成也(すけがわ・せいや) 中央大学経済研究所客員研究員。国際貿易投資研究所(ITI)客員研究員。専門は ASEAN経済統合、自由貿易協定(FTA)。2013年10月までタイ駐在。同年12月に『ASEAN経済共同体と日本』(文眞堂)を出版した。

翌檜X(あすなろ・えっくす) 企業経営者。銀行勤務歴28年(うち欧米駐在8年)。「命を楽しむ」がモットー。趣味はテニス、音楽鑑賞。

玉木林太郎(たまき・りんたろう) 経済協力開発機構(OECD)事務次長。35年余りの公務員生活の後、3度目のパリ暮らしを楽しむ。一万数千枚のクラシックCDに囲まれ、毎夜安ワインを鑑賞するシニア・ワイン・アドバイザー。

那須圭子(なす・けいこ) フリーランスのフォトジャーナリスト。1960年、東京生まれ。山口県在住。20年間、山口県上関町に計画される原発建設に反対する人々をカメラで記録してきた。それを知らない占い師に「あなたは生涯放射能と関わっていく」と言われ、覚悟を決めた。人間より、人間以外の生きものたちが好きな変人。

トラーリ 寅年、北海道生まれ。1998年よりタイ在住。音楽やライブエンターテインメント事業にたずさわる。

池部 亮(いけべ・りょう) 福井県立大学地域経済研究所アジア部門准教授。1992年日本貿易振興機構(ジェトロ)入会。ハノイ、中国・広州などの駐在を経て2012年4月から現職。進出日系企業の動向や中国リスクなどに詳しい。近著に『東アジアの国際分業と「華越経済圏」』(新評論、2013年)。

記者H 日本のメディア勤務。経済記者として20年。現在、東南アジア経済と政治を勉強中。趣味はゴルフと自転車、山歩き。「週末は書を捨て原っぱへ」がモットー。

マレーの猫 エネルギー関連業界で30年以上働いてきたぱっとしないオヤジ。専門は経理、財務。実務経験は長く、会計、税務に関しては専門家と自負。2012年からマレーシアのクアラルンプールに単身赴任。趣味は映画鑑賞、ジャズ、ボサノバ鑑賞、読書。最近は浅田次郎の大ファン、SF小説も。

引地達也(ひきち・たつや) 一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員(就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表)。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

SurroundedByDike(サラウンディッド・バイ・ダイク) 勤務、研修を含め米英滞在17年におよぶ帰国子女ならぬ帰国団塊ど真ん中。銀行定年退職後、外資系法務、広報を経て現在証券会社で英文広報、社員の英語研修を手伝う。休日はせめて足腰だけはと、ジム通いと丹沢、奥多摩の低山登山を心掛ける。

石井清史(いしい・きよし) グアテマラ・カトリック大学留学後、外務省勤務。在コスタリカおよび在ボリビア日本大使館参事官、ブラジル・リオデジャネイロ広報文化センター所長などを歴任。中南米生活35年余。退職後の現在はエルサルバドルに在住。専門は存在論を中心とした哲学。40年来取り組む人生の課題は、仏教とキリスト教の比較研究、日本文化・東洋文化と西洋文化の全般的比較研究。

佐藤剛己(さとう・つよき)  Hummingbird Advisories CEO。シンガポールと東京を拠点に日本、アセアン、オセアニアをカバー、企業買収や提携時の相手先デュー・デリジェンス、ビジネスリスクや政治リスク分析などを提供する。新聞記者、米調査系コンサルティング会社を経て起業。グローバル・インベスティゲーター・ネットワークIntellenet(本部米国)日本代表、公認不正検査士、京都商工会議所専門アドバイザー。日本の弁護士有志で設立された海外贈賄防止委員会(ABCJ)の第1号海外会員。ニュースブログ「Asia Risk」(asiarisk.net)に東南アジアで際立つニュースを掲載。

内田美和(うちだ・みわ) 中堅中小企業のM&Aアドバイザリー業務、地方銀行の取引先食品メーカーを対象とした展示会企画・運営・海外輸出サポート業務、飲食店運営などに従事。現在は販路開拓、商品開発を中心とした地域プロデュース業務に従事し、バンコック銀行日系企業部の日本サイドの食品関連サポート業務、新日本スーパーマーケット協会アドバイザーを兼務。

北見 創(きたみ・そう) 日本貿易振興機構(ジェトロ)カラチ事務所に勤務。ジェトロに入構後、海外調査部アジア大洋州課、大阪本部ビジネス情報サービス課を経て、2015年1月からパキスタン駐在。

東洋ビジネスサービス  1977年よりタイを拠点として、日本の政府機関の後方支援に携わる。現在は民間企業への支援も展開、日本とタイの懸け橋として両国の発展に貢献することを使命としている。

宮本昭洋(みやもと・あきひろ) 長谷工コーポレーションの海外事業の顧問、インドネシアコンサル会社アマルガメーテッドトライコール非常勤顧問。関西大学大学院で社会人向け「実践応用教育プログラム」の講師を務める。1978年りそな銀行(旧大和銀行)入行。87年から4年半、シンガポールに勤務。東南アジア全域の営業を担当。2004年から14年まで、りそなプルダニア銀行(本店ジャカルタ)の社長を務める。

Factory Network Asia Group  タイと中国を中心に日系・ローカル製造業向けのビジネスマッチングサービスを提供。タイと中国でものづくり商談会の開催や製造業向けフリーペーパー「FNAマガジン」を発行している。

北川祥一(きたがわ・しょういち) 北川綜合法律事務所代表弁護士。弁護士登録後、中国・アジア国際法務分野を中心的に取り扱う法律事務所(当時名称:曾我・瓜生・糸賀法律事務所)に勤務し、大企業クライアントを中心とした多くの国際企業法務案件を取り扱う。その後独立し現事務所を開業し、中国・台湾・マレーシアなどのアジア国際ビジネスを総合的にサポートしつつ、IT関連法務分野にも注力している。共同著書に『デジタル法務の実務Q&A『(2018年刊・日本加除出版)。講演として「IT時代の紛争の解決と予防」(2016年)、「IT時代の紛争管理・労務管理と予防」(2017年)などを行っている。

森下賢樹(もりした・さかき) プライムワークス国際特許事務所代表弁理士。パナソニック勤務の後、シンクタンクで情報科学の世界的な学者の発明を産業化。弁理士業の傍ら、100%植物由来の樹脂ベンチャー、ラストメッセージ配信のITベンチャーなどを並行して推進。「地球と人にやさしさを」が仕事のテーマ。

西村裕夫(にしむら・ひろお) 1951年新潟県生まれ。上智大学経済学部卒、筑波大学経営学修士(MBA)。日本の大手メーカーに40年間勤務。この間の2003年にタイで工場を立ち上げ、4年間勤務した。定年退職後の13年に再度タイに赴任し、会社を設立。現在はタイ企業に勤務。著書に『私のフィールドノート』(自費出版)がある。

内村 治(うちむら・おさむ)  オーストラリアおよび香港で中国ファームの経営執行役含め30年近く大手国際会計事務所のパートナーを務めた。現在は中国・深圳の会計事務所の顧問などを務めている。オーストラリア勅許会計士。

小林昇太郎(こばやし・しょうたろう) 株式会社LUFTホールディングス取締役経営戦略室長。株式会社LUFTメディアコミュニケーション取締役。2014年8月に12年間勤めた船井総合研究所から現職へ。船井総研では、日本をはじめ、世界の富裕層ビジネスの今を知ることが日本の多くの経営者の抱える課題をも解決、それが地域活性にも貢献することにつながると考え「富裕層ビジネス研究会」を立ち上げ、そこから多くの新規ビジネスを創出させた。現職での事業領域は医療、飲食、旅行、メディアと多岐にわたり、ここ最近では子会社のメディアの役員も兼任、隔月で発行しているワインとそこに関わる人たちのライフスタイル誌『Wine What!?』を活用し、地域の活性につながる情報発信やそれに関連する各種企画やイベントのプロデュースも手掛ける。13年、SEOUL METROPOLITAN GOVERNMENT Advisory Officer for Business Attraction(諮問官)兼名誉大使。著書に『ビリオネアビジネスの極意』(ベストセラーズ)、『図解 富裕層ビジネス最前線』(KADOKAWA)などがある。

古川弘介(ふるかわ・こうすけ) 海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。

水野誠一(みずの・せいいち)   株式会社IMA代表取締役。ソシアルプロデューサー。慶応義塾大学経済学部卒業。西武百貨店社長、慶応義塾大学総合政策学部特別招聘教授を経て1995年参議院議員、同年、(株)インスティテュート・オブ・マーケティング・アーキテクチュア(略称:IMA)設立、代表取締役就任。ほかにFrancfranc、オリコン、UNI、アンビシオンなどの社外取締役を務める。また、一般社団法人日本文化デザインフォーラム理事長としての活動を通し日本のデザイン界への啓蒙を進める一方で一般社団法人Think the Earth理事長として広義の環境問題と取り組んでいる。『否常識のススメ』(ライフデザインブックス)など著書多数。

山口行治(やまぐち・ゆきはる)   株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得(薬理学)。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。

山本謙三(やまもと・けんぞう) オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。

バンコク週報 1976年10月創刊のタイで発行する日本語新聞。在タイビジネスマンに向けてタイの政治・経済・社会ニュースから人物紹介まで多彩なコンテンツを提供している。

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