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マレーシアでの駐在期間が比較的短く、この国のことをあまり知らない私があれこれ書くのは気が引けるが、旅行記第３弾を書くことをお許しいただければと思う。今回紹介させていただく場所は、現在私が住んでいるクアラルンプールであり、その内容は旅行記とは言えないかもしれないが、中国寺院を題材としたレポートをお読みいただければと思う。

◆華人の宗教観

私がなぜこのようなことに関して書こうと思ったかといえば、こちらで旧正月２日目の２月１日にクアラルンプールにあるマレーシア最大の中国寺院・天后宮（てんごうきゅう）を訪れたのがその理由である。当日はとにかく多くの華人たちが参拝しており、その様子を見ていて彼らの宗教に強く関心を持ったからである。ただ、私は専門の研究者でもなく、浅学非才なためかなり偏った理解になっているかもしれないので、その点についてはご容赦いただければと思う。　
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１００年後の未来の日本がいったいどうなっているのか。にわかに想像できないし、その時点で僕も含めていまの世代の大半はこの世にいないだろうから、いささか現実味に欠ける。ただし、次世代の日本の話だといって簡単に受け流したり看過したりできない問題がある。日本の将来を左右しかねない「移民」と「難民」にまつわる話である。

人口減少のペースが年々加速するなか、内閣府はこのほど、外国からの移民を毎年２０万人受け入れ、出生率も回復すれば１００年後も人口は１億人超を保つことができるとの試算を公表した。果たして、移民が労働人口の減少や社会保障の負担増に直面する日本を救うことができるのか。こう自問する時、はなから悲観的にならざるを得ないのは、どうしてなのだろう。
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タイの首都バンコクの混乱が止まらない。日本の新聞やテレビを見ていると、「常態化」「日常化」などという言葉が据わりのいい表現になってしまった。政治、経済、社会の領域にとどまらず、現地日本人社会にまで影響が及ぶ国際ニュースがしばらくなかった特派員たちには、まさに恵みともいえる。ただ、その報道ぶりを見ると、どれもほぼ同じ内容で深く掘り下げたものはなかなか見当たらない。「タコつぼの中にいると周りが見えなくなる」といわれるが、混乱のさなかにある現場にいると、一触即発の危機に神経過敏になるのか、いま起こっていることだけに目をとらわれがちで、揚げ句の果てには「たら」「れば」で危機感をさらにあおり、大局観が失われてしまうようだ。

かつて、同じような現場で同じような体験をした者として、「さもありなん」と思いつつも、いまの日本での報道ぶりを見ていて、タイに住んだことがある者ならおそらくはだれもが感じているだろう「物足りなさ」「食い足りなさ」、そして「違和感」を、自戒とともに感じている。同じ隊列の末端にいる者として「天に唾するもの」と言われかねないが、最近のバンコクの混乱に関する日本での報道ぶりについての違和感の正体を突き詰めてみたい。
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マレーシアでの駐在期間が比較的短く、この国のことをあまり知らない私があれこれ書くのは気が引けるが、旅行記第２弾を書くことをお許しいただければと思う。

今回私が紹介させていただく場所は、マレーシア国内では比較的観光地としても有名なペナン（Penan）島。現在も世界中から多くの観光客が訪れている島である。日本人でもマレーシア観光に来られた方は、ご存じの方が多いのではないかと思うが、同島は南北約２４キロ、東西１２キロのインド洋に浮かぶ大きな島で、人口は約７０万人である。
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マレーシアでの駐在期間がまだ短く、この国のことをあまり知らない私があれこれ書くのは気が引けるが、今回旅行記を書くことをお許しいただければと思う。

マレーシアの紀行文は、昔にさかのぼると昭和初期に詩人の金子光晴がマレー半島を旅してその時のことをまとめている。またノンフィクション作家の山崎朋子が『サンダカン八番娼館』を書き、その後映画にもなったので、マレーシアのサンダカンという地名は日本人にもなじみがあるのかもしれない。
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タイ政情が再び不安定化している。２０００年代前半、タイ経済を立て直し、政治的、社会的に圧倒的な人気と権力を掌握した元首相タクシン・シナワット氏をめぐる国内対立が再燃したのだ。今年１１月に火を噴いた反タクシン・反政府デモは、タクシン氏に強く反発する勢力の力がいまだ衰えていないことを改めて示した。

◆唯一の対立軸

ここ数年のタイ政治の対立軸は、イデオロギーや政策ではなく、「タクシン」というただ一点に尽きると言っていい。１１月に始まった反政府デモは、有罪判決を受け、“国外逃亡中”の身となっているタクシン氏を無罪放免とし、帰国を実現させるという法案が下院で強行採決されたことが直接のきっかけとなった。
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安倍晋三首相が１７日、ラオス、カンボジア訪問を終了し、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）加盟１０カ国をやっと一巡した。ビエンチャン発の日本の報道各社の首相同行記者のリポートは、ラオスのトンシン首相との首脳会談の内容よりも、安倍首相が就任からほぼ１年かけてＡＳＥＡＮ１０カ国すべてを訪問し終えた意味合いや意義付けに紙面の多くを割いていた。

１８日付の朝刊各紙の見出しだけを見ても、「首相、ＡＳＥＡＮ詣で　全１０カ国訪問　経済・安保　中国を牽制」（朝日）、「ＡＳＥＡＮで復権模索　首相１０カ国歴訪　中国をけん制」（毎日）、「首相　ＡＳＥＡＮに足跡　１年で全１０か国訪問　安保・医療で中国けん制」（読売）と酷似しており、各社の官邸記者クラブ詰め記者がぞろぞろ同行しなくても、一人の代表取材で済みそうな、横並びの内容だった。このうち読売は、１９日付で社説でも取り上げ、「ＡＳＥＡＮ外交　安保・経済で戦略的な連携に」と論陣を張った。
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