勤務、研修を含め米英滞在１７年におよぶ帰国子女ならぬ帰国団塊ど真ん中。銀行定年退職後、外資系法務、広報を経て現在証券会社で英文広報、社員の英語研修を手伝う。休日はせめて足腰だけはと、ジム通いと丹沢、奥多摩の低山登山を心掛ける。
「地球外生物 おーい、俺たちはここにいるぞー。人類は自分たちの存在について（地球外生物に対し）知らしめようとするのをやめるべきではないか？」（The Economist, February 21st 2015）
今回紹介するのは「Yoo-hoo, we’re over here! Should humanity keep schtum about its existence?」と題された、科学技術欄で見かけた米サンノゼ発の記事である。世界にはこういうことを真剣に考えている科学者がいるのか、と興味を持つに至った。
記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
戦艦「武蔵」は三菱重工長崎造船所で建造され、同型の「大和」と並び不沈戦艦と言われた。戦況が悪化した昭和１９（１９４４）年、レイテ沖海戦に参加すべく出撃し１０月２４日、米軍機の猛攻を受け、シブヤン海で沈没した。
副長・加藤憲吉のメモによると、右舷（うげん）に８本、左舷に１５本の魚雷が命中、爆弾直撃は１７発とある。乗員３３００人のうち約１０００人が救助されたが、現地の部隊に編入されほとんどが戦死、日本に帰国できたのは５６人だけだったという。
記事全文>>
１９７７年よりタイを拠点として、日本の政府機関の後方支援に携わる。現在は民間企業への支援も展開、日本とタイの懸け橋として両国の発展に貢献することを使命としている。
今回は、タイ人従業員の労務関係のトラブルについてご紹介させていただきます。タイでは、労働者は「労働者保護法」によって守られています。その名の通り、労働者を保護するための法律で、条文自体が日本の労働基準法と比べて著しく労働者に有利になっています。また、日本にはない「労働裁判所」があり、労働者は無償で提訴できる上に、7日間という短期間でスピード判決が出されるケースも珍しくありません。
就業規則については、従業員を10人以上雇用した時点でタイ語の就業規則を区役所労働衛生課に届出、内容審査を受ける必要があります。
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
前々回の「人を幸せにするコミュニケーション」に続き、今回は「人を大切にするコミュニケーション」だが、次に続く「人を思いやるコミュニケーション」までを同時に展開したい。それは最近の過激派組織「イスラム国」（IS＝Islamic State）による日本人人質殺害を受けての私なりの反応でもある。
まずは、「人を大切にする」ということは、人存在そのものを尊重し、生きているその人の命を生かすための行動が、いわば自分が生きている証しとする考えである。そして、「人を思いやる」は、その生きている人の「思い」や感情を慮（おもんぱか）ったり、察知したり、想像したりして、人の心に向き合う姿勢から発した心持ちだと考えている。
記事全文>>
りそな総合研究所など日本企業３社の顧問。インドネシアのコンサルティングファームの顧問も務め、ジャカルタと日本を行き来。１９７８年りそな銀行（旧大和銀）入行。８７年から４年半、シンガポールに勤務。東南アジア全域の営業を担当。２００４年から１４年まで、りそなプルダニア銀行（本店ジャカルタ）の社長を務める。
インドネシアの２０１５年度補正予算が２月１３日の国会本会議で可決、成立しました。なかでも注目すべきは税収目標です。２０１４年の経済成長率が５．０２％と１３年の５．７８％からかなり減速しているなかで税収目標を１４８９兆３千億ルピア（約１４兆円）と、当初予算の１３８０兆ルピアから大幅に引き上げました。その内訳は、所得税６７９兆４千億ルピア、付加価値税（ＶＡＴ）・ぜいたく税５７６兆５千億ルピアなどです。
他方、資源関係からの税外収入は２６９兆１千ルピアとなり、当初予算の４１０兆３千ルピアから減額しています。昨年度は税収目標１０７２兆ルピアに対して徴収率は８５％と目標を達成していません。インフラ整備、社会保障拡充のため歳入の８０％近くを占める税収増加を目指すジョコ・ウィドド大統領は、所管する財務省に対して税収目標の引き上げとその達成を厳しく指示していますから、税務当局の徴税（税務否認）は一層強化されます。
記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。１９７７年東海銀行入行。２００３年より現職。米国在住１０年。バンコク在住１７年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
残念ながら現在の日本は「輸出小国」になってしまった。自動車や産業用機械・電子部品など今でも日本の輸出に貢献している産業はあるが、これらの産業でもいわゆる日本の六重苦（円高・重税・自由貿易協定〈ＦＴＡ〉の遅れ・労働規制・環境規制・電力不足）などから２０００年代に入って企業の海外移転が進行してしまった。
更に深刻なのは、日本の産業の競争力の低下である。世界で進行する階級社会化によって購入層の多様化現象が起こっているが、大量生産に慣れた日系企業はこのマーケットの多様化についていけていない。また中国・韓国企業の追い上げにあい、ボリュームゾーンである低価格帯商品についても日本企業はじりじりとその存在感を失いつつある。
記事全文>>
株式会社船井総合研究所上席コンサルタント。メーカーから小売業まで幅広いコンサルティングフィールドを持つ。一般消費者向けの商材を扱う企業の現場レベルでの具体的な販売手法の提案を得意とする。
日本国内では、日経平均株価が２月１９日午前１０時３分に１万８３２２円５０銭を付け、取引時間中としては２０００年５月以来約１４年９カ月ぶりの高値水準まで上昇しました。有効求人倍率も継続的な改善が進んでいる中、賃金の上昇に対する期待が高まり、これまでの「消費増税と物価上昇が先行したため景気回復感の実感が乏しい」状態から脱却できる可能性が出てきました。
また、相続税の基礎控除が３千万円、法定相続人１人あたり６００万円と大幅に減額(以前は基礎控除５千万円、法定相続人１人あたり１千万円)になり、資産を持っている多くの人が相続対策に関心を持つようになりました。例えば、妻、子供２人が法定相続人で正味遺産額が８千万円の場合、これまでは無税でしたが平成２７年以降は１７５万円の納税が必要になります。
記事全文>>
１９７６年１０月創刊のタイで発行する日本語新聞。在タイビジネスマンに向けてタイの政治・経済・社会ニュースから人物紹介まで多彩なコンテンツを提供している。
空調・給排水衛生設備の設計・施工を行う１９４６年創業の三建設備工業社（本社・東京都中央区）。２０１３年12月、タイに進出し、現地大手ゼネコンＥＭＣパブリック社との合弁で設備工事を中心に建設全般を取り扱うＳＡＮＫＥＮ―ＥＭＣ社を立ち上げた。
三建設備工業が海外展開を検討し始めたのは進出前年の12年。長年、日本国内だけで事業を展開してきたが、東京オリンピックまでは建設需要が望めるものの、その後市場は縮小に向かうと予測。より広い範囲で市場を捉える必要があると考えた。
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
今年も3月がやってくる。2011年3月11日以来、3月は特別な月として記憶に刻まれた私の気分は落ち着かなくなる。ボランティアとして様々な支援活動を積み重ねてきて、人の悲しみに接したり、勇気づけられたりしながら、失敗も繰り返してきて、迎える４年目。
先日、うれしい報告があった。3月14日～18日に仙台市で開催される国連防災世界会議の一環で開催されるシンポジウム「多様性と災害対応」の中で、支援を続けてきた宮城県気仙沼市本吉町の知的障がい者の母のグループ「本吉（もとよし）絆つながりたい」が、「震災と障がい者」をテーマに発表することになったという。
記事全文>>
勤務、研修を含め米英滞在１７年におよぶ帰国子女ならぬ帰国団塊ど真ん中。銀行定年退職後、外資系法務、広報を経て現在証券会社で英文広報、社員の英語研修を手伝う。休日はせめて足腰だけはと、ジム通いと丹沢、奥多摩の低山登山を心掛ける。
２年前にラオスの首都ビエンチャンで、Vientiane Timesのこの記事（２０１３年２月１５日付）に出あい、今年のバレンタインデーに合わせて出稿するつもりだったが、年のせいかひどい風邪を引いて寝込んでしまい、少し時機を逸してしまった。まずは、以下に訳文を掲げる。
“あなたにとってバレンタインデーとは？”
世界中の人々が昨日、愛をめぐる特別の日としてバレンタインデーを迎えた。ビエンチャンタイムズも何人かの若い人々に対してその日に関しての考えを尋ねようとインタビューを行った。（以上見出し）
記事全文>>
