株式会社エルデータサイエンス代表取締役。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
2022年5月21日 シネマート新宿 筆者撮影
フランク・ザッパといっても、マザース・オブ・インベンションといっても、1960年代ロックに興味のない方々には、縁（えん）が無いだろう。それでも映画「ZAPPA」は、ザッパが生きていた米国の、西海岸と東海岸の社会状況をふり返るドキュメンタリーとして、とてもよくできている。ロサンゼルス郊外の高級住宅地における、チャールズ・マンソンの仲間たちの映像は、日本でのオウム真理教のようなもので、直感的に「危険すぎる」。しかし、少年期のザッパも、自宅で爆発物の化学実験を行う、危険な化学好きで、家族で毒ガスマスクをつけて遊んでいた、危険なベトナム戦争の時代だった。 記事全文>>
特別支援が必要な方の学びの場、みんなの大学校学長、博士（新聞学）。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般財団法人発達支援研究所客員研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
◆ここにきたら、やさしくなれる
これまで造語である「ケアメディア」の概念を考え、発信し、「ケアメディア論」との書籍にもしてきた行動の一つの実践として、このたび「ケアメディア」というウェブサイトを立ち上げた。このページのコンテンツは当事者による発信が中心で、各種障がいなどで「支援」が必要な方がウェブを通じて社会に出るだけではなく、その持っているもので社会との「つながり」の中でよりよい方向に行ける道標（みちしるべ）にもなると考えている。 記事全文>>
オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。
地方銀行の貸出金利が、特異な低下を示している。
新規の短期貸し出しと長期貸し出しの加重平均金利である貸出約定平均金利（総合）は、都市銀行と同水準まで低下した。日本銀行のデータ検索サイトで遡及（そきゅう）可能な1994年以降、初めてのことだ。このうち長期貸し出しの金利は、昨年秋以来、ほとんどの月で都銀を下回っている。
都地銀の経費率や貸出先の信用リスクの差を踏まえれば、新規の貸出約定平均金利（以下、貸出金利）が肩を並べるのは、尋常でない。なぜ、こうした事態が起きているのか。その意味するところは、何か。 記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
１月に始まった国会は今月15日に閉会、22日には参議院議員選挙が公示される。慌ただしい政治の現場から、日本が抱える課題が見えてきた。
苦しい財政事情などお構いなしに防衛予算の増額を決めた政権党。１千兆円を超えた国債残高をさらに膨張させる政府。急激な円安を放置し物価上昇を容認する日本銀行。国民生活に重大な影響を及ぼすばかりか、日本の針路を危うくする政策が、平然と進められようとしている。 記事全文>>
北川綜合法律事務所代表弁護士。弁護士登録後、中国・アジア国際法務分野を専門的に取り扱う法律事務所（当時名称：曾我・瓜生・糸賀法律事務所）に勤務し、大企業クライアントを中心とした多くの国際企業法務案件を取り扱う。その後独立し現事務所を開業。アジア地域の国際ビジネス案件対応を強みの一つとし、国内企業法務、法律顧問業務及び一般民事案件などを幅広くサポート。また、デジタル遺産、デジタルマーケティング等を含めたIT関連法務分野にも注力している。著書に『Q＆Aデジタルマーケティングの法律実務』（2021年刊、日本加除出版）、『デジタル遺産の法律実務Ｑ＆Ａ』（2020年刊・日本加除出版）、『即実践!! 電子契約』（2020年刊・日本加除出版、共著）、『デジタル法務の実務Ｑ＆Ａ』（2018年刊・日本加除出版、共著）。講演として「IT時代の紛争管理・労務管理と予防」（2017年）、「デジタル遺産と関連法律実務」（2021年、2022年）などがある。
１ NFT（Non-Fungible Token、非代替性トークン）とは？
近時、ブロックチェーンを利用したNFT（Non-Fungible Token、非代替性トークン）なるデジタルデータが世に出回るようになりました。ブロックチェーンは暗号資産においても利用されている技術になりますが、NFTは暗号資産とは異なる特徴を持っています。
一般的にデジタルデータは容易に完全なコピーの作成が可能であり固有性とは対照的な存在であることが通常ですが、これに対し、NFTは他のデータと識別可能な・固有性をもったデジタルデータである点でそれら一般的なデジタルデータとは異なるものといえます。他にプログラマビリティ（注１）がある点などがNFTの特徴といわれています。
取引対象性（NFT購入の動機などを含め）の前提として、該当NFTの保有証明（もっとも後述のとおり権利関係については検討課題もありますが）が可能な点も特徴といえます。 記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住24年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
イタリア・ベネチアの商人であったマルコ・ポーロ（1254－1324）がアジア事情を記した『東方見聞録』。この『東方見聞録』によれば、「黄金の国ジパング」は中国の東の海上1500マイルに浮かぶ島国で、莫大（ばくだい）な富を生み出す。その国の宮殿や民家は黄金で造られ、国中に財宝にあふれている。また、人々は仏教を信じ、礼儀正しく穏やかである。日本のことがこう書かれているようである。この『東方見聞録』に刺激されて、ヨーロッパの多くの冒険家がアジアを目指すことになり、世界は「大航海時代」を迎える。さて今回、私は2年ぶりにタイから「黄金の国ジパング」に一時帰国した。「黄金の国ジパング」はこの2年間のコロナ禍の影響を受けてどのように変貌（へんぼう）したのであろうか？ 記事全文>>
株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得（薬理学）。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
今年の農作業は遅れ気味だ。雑草と腰痛のがまん比べになっている。筆者の農園は寒山地にある。春にはきれいな蝶が訪問する。雑草の花であっても、蝶たちにはごちそうなのだろう。雑草にも蝶にも、生物学的な分類の名前はある。個体識別をするための固有名は無い。名前や個体番号など、人間がいなければ、必要ない。雑草と蝶は立派に個体識別している。農園では、水ナス、長ナス、などナスが4種類、ピーマンも4種類、カボチャ3種類など、多品種少量生産を心掛けている。少量というよりも、ランダムな気候変動によるリスクを最小化する、運まかせの素人農法だ。素人農法とはいっても、農業試験場の大先生から伝授していただいた、素人農法の奥義でもある。苗の種類によって、微妙に収穫時期が異なるし、無農薬農法では、害虫被害も最小化される。害虫を狙うカエルなどの同居者の量と多様性にも影響があるから、多品種少量生産は、まさに奥義なのである。作付けとしては、大先生の教えに従って、年間100種類をめざしている。20年経験を積んでも、半分程度しか実現できていない。自家での、種の採取と管理を工夫すれば、100種類も夢ではない。しかし、温室や冷蔵庫など、道具への投資は、自分の時間が管理できるようになってからの課題だ。腰痛の問題もある。今のところ、夢への投資にも限りがあるということなのだろう。 記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
他人の家を訪れる時、普通は玄関から入る。勝手口から入る人はいない。日米首脳会談のため日本にやってきたバイデン大統領は、玄関口である羽田空港から入らず、在日米軍横田基地（東京都福生市など）に降り立った。米国の軍や政府関係者が勝手に使う米国専用の出入り口だ。
ヘリコプターに乗り換え、これも東京都23区内で唯一の米軍ヘリポート基地「赤坂プレスセンター」（東京都港区六本木7丁目）に到着。分厚い鉄板で覆われた大統領特別車で都心に繰り出した。 記事全文>>
オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。
4月の消費者物価（生鮮食品を除く総合）が、前年同月比２.1％に達した。世界的な資源価格や穀物価格の高騰が、国内にも波及している。為替市場では、内外金利差の拡大を背景に円安が進んだ。
それでも日本銀行は、異次元緩和継続の姿勢を崩さない。①物価のプラス幅はいずれ縮小すること②円安は日本経済にとって全体としてプラスであること――を理由とする。
為替相場に関する日銀の見解は「経済や金融のファンダメンタルズを反映して安定的に推移することが望ましい」というものだ（4月28日黒田東彦総裁記者会見）。
これに「円安は全体としてプラス」との主張を重ねれば、日銀は足元の円安進行をおおむね「ファンダメンタルズに沿った動き」と見なしているということだろう。そうでなければ、辻褄（つじつま）が合わない。
しかし、円の実質実効為替レート（注）は、1971年秋以来の円安水準にある。本当にファンダメンタルズに沿った動きと言えるだろうか。為替相場を規定する「経済のファンダメンタルズ」とは何か。「円安が日本経済にとってプラス」は本当か。 記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住24年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
ロシアがウクライナへ軍事侵攻を始めてから2か月以上が経過した。核を保有する軍事大国であるロシアがウクライナ侵攻を決行したのが2月24日。「軍事力で全く劣勢にあるウクライナは大国ロシアの前に1か月も持たないのではないか」。こうした大方の予想を裏切り、ウクライナ側の抵抗は続く。日本のマスコミは連日、ロシアの極悪非道な戦争犯罪を糾弾する。また政府・自民党からはウクライナ戦争の教訓として「軍事費の増額」や「自衛隊の活動領域の見直し」などの議論が出ている。
こうした議論の方向性を見ると、「またしても日本人は重大危機に際して思考停止状態に陥ってしまった」としか私には思えないのである。誤解を招くといけないので、あらかじめ宣言をしておこう。私は決して「不戦論者」でも「理想主義者」でもなく強烈な「愛国者」である。だからこそ日本が間違った方向に進むことに強い危機感を持っている。「第3次世界大戦」や「核戦争」が実際に起こる可能性すらある現在のウクライナ戦争。私たちはこの戦争から何を学び、何を準備するべきなのだろうか？ 今回はウクライナ戦争について、マスコミではあまり取り上げられない視点での論考を試みたい。 記事全文>>
