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絵本の世界
『WHAT^』第38回

8月 23日 2021年 文化

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山口行治(やまぐち・ゆきはる)

o 株式会社エルデータサイエンス代表取締役。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。

「ブラチスラバ世界絵本原画展」
うらわ美術館、2021年7月10日~8月29日

「ブラチスラバ世界絵本原画展」(略称BIB=Biennial of Illustrations Bratislava)は、世界最大規模の絵本原画コンクールだ。チェコ共和国の首都はプラハだけれども、スロバキア共和国の首都がブラチスラバであることを知っている人は少ないだろう。筆者の年代では、チェコスロバキアという国名が懐かしい。チェコ共和国大使館(東京都渋谷区)を通りがかり、スロバキアの美術展のポスターが目にとまった。スロバキア共和国大使館(東京都港区)は近くにあるけれども、ずっと小さくて美術展のポスターを掲示するような余裕はない。プラハは映画づくりで有名で、スロバキアが絵本というのは、何か共通する文化の底流があるのだろう。政治は別として、文化は人びとをつなぎ、未来をつくる。

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カジノ読み違えた菅の失敗-米中対立と処女地日本
『山田厚史の地球は丸くない』第194回

8月 20日 2021年 経済

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山田厚史(やまだ・あつし)

ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。

「横浜カジノ」が菅首相の政治生命を脅かしている。22日投開票となる横浜市長選で、立憲民主党推薦の横浜市立大元教授、山中竹春候補(48歳)の優勢が伝えられる。当選となれば、「菅降ろし」が自民党内で表面化しかねない。

前回第193回「カジノは再び東京へ」(8月6日付)で、自民党が分裂選挙に陥った構図を描いたが、今回は、自民党横浜市支部連合会(自民党横浜市連)をドタバタ劇に追いやった原因は政治家・菅義偉の「読み違い」にあったこと、処女地日本の市場を国際カジノ資本に開放するとは、どういうことなのか、菅首相の「判断の甘さ」に触れてみたい。

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女性の就業増で人口減少のインパクトを補える時代は終わった(2)【連載企画:人口動態と労働市場(全5回)】
『山本謙三の金融経済イニシアティブ』第46回

8月 20日 2021年 経済

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山本謙三(やまもと・けんぞう)

o オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。

「人口動態と労働市場」の2回目として、女性就業者の現状と先行きをみてみたい。

1990年代半ば以降の労働市場の特徴は、女性就業者の大幅増加にあった。95年から2020年の25年間に、男性の就業者は134万人減った。対照的に、女性の就業者は354万人増えた。就業者全体に占める女性の比率は、20年時点で44%まで上がっている。

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人事政策の抜本的改革の提言(その3)-新人事制度の骨格
『バンカーの目のつけどころ 気のつけどころ』第199回

8月 13日 2021年 経済

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小澤 仁(おざわ・ひとし)

o バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住23年。趣味:クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。

 日本の会社組織は通常、「社長-役員-部長-課長-係長-社員」といった役職で構成されたピラミッド形の組織となっている。こうしたピラミッド形組織はいつごろから一般化したのであろうか? このような組織形態が誕生したのは「フランス革命による近代国民国家が成立した19世紀ごろの軍隊に起源がある」と言われている。

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お金をどう使うか、で問われる人生の真価
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第217回

8月 13日 2021年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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◆当事者との関係性に影響

最近、お金について、意識しなければいけない機会が多い。引きこもりで悩みながらも、海外の株式運用で日本にいる平均年収の何十倍も稼ぐ人、これまでの蓄財をどうしたらよいか悩む人など。持っている人の使い道はその人の自由である分、その自由の中で何に使うのかは人格が問われるから結構難しい。

ただ「人格を問われる」ことに意識が行かない人には、何に使おうが自分の勝手なのだから、とても気楽かもしれない。ただ、その場合によくあるのは「持っていること」に慣れると持たない不安も出てくるらしく、妙にケチな体質になることもあるのはよく見てきた。

この「お金との付き合い方」は、当事者がよく支援者の「付き合い方」を見ていると感心することがある。持ち物や家、実家の経済状態など、断片的な情報からその人の経済感覚や実際の「お金回り」を想像しているようで、これが微妙に関係性にも影響を与えることもある。

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カジノは再び東京へ
『山田厚史の地球は丸くない』第193回

8月 06日 2021年 経済

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山田厚史(やまだ・あつし)

ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。

横浜市長選挙が「菅政権の命運を賭けた選挙」になってきた。同時に、最大の焦点だった「カジノ誘致」が急速にしぼんでしまった。「カジノは東京に行くのでは」。そんな声が自民党関係者から漏れる。いったい何が起きているのか。

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空想数理哲学が地球を救う
『週末農夫の剰余所与論』第20回

8月 06日 2021年 社会

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山口行治(やまぐち・ゆきはる)

o 株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得(薬理学)。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。

夏野菜が最盛期になっている。ほぼ毎日、友人たちと4人で食べている。サルたちにも多少分配して、それでも食べきれない。地元の産直に並んでいる野菜と同じで、スーパーの野菜とは異なる。ピーマン4種類、ナス6種類、キュウリ3種類など、天候リスク対策として多品種少量栽培をしている。味も異なるので、料理が楽しめる。

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哲学が切り開く障がい者との楽しい対話とおもしろい学び
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第216回

7月 30日 2021年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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◆必要のない国際理解から

みんなの大学校の「国際理解」の講義で、インド人講師が「なぜ国際理解が必要でしょうか?」との問いに、ある学生はこう答えた。「必要とは思っていません。何か面白いものが砂金を探すような感じであるのか聞いている感じです」。

義務教育では他国の文化や歴史を理解することが国際協調の基本ということかもしれないが、実際は「国際理解」を意識しなくても生きていける人は多い。だから、楽しい話題を、砂金を探すように、聞き入るのは、その学生にとっては至極当たり前。これを「国際社会に生きる私たち」のあり方、という括りで道徳的に捉えると、先ほどの回答には眉をしかめるだろう。

しかし、これを「哲学」で捉えると、なかなか鋭い回答である。この切り口で話を展開すれば、また新たな発見があるかもしれない―そんな思いで、『哲学がかみつく』(デイヴィッド・エドモンズ、ナイジェル・ウォーバートン著、佐光紀子訳、柏書房、2015年)を教材に授業をしてみたら、やはり面白かった。

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労働力は一体どれほど減るのだろうか(1)【連載企画:人口動態と労働市場(全5回)】
『山本謙三の金融経済イニシアティブ』第45回

7月 26日 2021年 経済

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山本謙三(やまもと・けんぞう)

o オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。

今回から「人口動態と日本経済」の第2シリーズとして、「人口動態と労働市場」(全5回)をお届けする。 

働き手の中心となる生産年齢人口(15~64歳)は、今後年率1%程度のスピードで減少していく。実質成長率や国民1人当たり実質成長率を維持するには、①就業者の増加と②労働生産性の向上が欠かせない。

就業者の増加を期待できるのは、女性、高齢者、外国人の三つのカテゴリーしかない。それぞれの現状評価に先立ち、第1回の本稿では、生産年齢人口の減少が労働力にどれほどのインパクトをもつかを確認してみよう。

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人事政策の抜本的改革の提言(その2)
『バンカーの目のつけどころ 気のつけどころ』第198回

7月 23日 2021年 経済

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小澤 仁(おざわ・ひとし)

o バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住23年。趣味:クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。

日本は世界の他の国々と比べてみると、極めてユニークな雇用慣行を採用している国である。それが「終身雇用」と「年功序列賃金」である。なぜ日本はこのようなユニークな雇用慣行を採用してきたのであろうか? その理由を知るには日本の歴史を振り返る必要がある。第2次世界大戦によって社会的な働き手世代(生産年齢人口)を大量に失った日本は、人手不足を補うために若手の未経験者を採用するしかなかった。戦時中の日本政府の「産めよ、殖(ふ)やせよ、国のため」政策により発生した団塊世代の人たちである。しかし、未経験者に対して復興過程の日本企業は高額の賃金が払えない。一方で「金の卵」である若手労働者を他社に引き抜かれないようにしなくてはならない。こうした時代の必然によって生み出された雇用慣行が「終身雇用」と「年功序列賃金」である。この制度の本質は「キャリアの途中までは貢献度より低い給料を支払い、50歳くらいで貢献度より高い後払い賃金をもらえる」という「生涯賃金の後払い」の仕組みである。

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