山田厚史（やまだ・あつし）
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
米国の中央銀行・連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が「いつ金利引き上げに動くか」がやたら注目されている。これだけ下げたのだから、もう上がるしかないのだが、その時期に関心が集中している。
利上げは今年６月ころ、と見られてきたが「まだ早い」とか「今年は無理だろう」などという意見もある。「もう利上げなんてできないよ」といった声さえある。
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Archive for: 4月 17th, 2015
経済危機に備えよ ＡＩＩＢの秘めた役割
『山田厚史の地球は丸くない』第４４回
人を育むコミュニケーション
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第４６回
引地達也（ひきち・たつや）
コミュニケーション基礎研究会代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
◆高等教育の質の低下
文部科学省の調査によると、全国の４年制大学７８３校のうち約４割で高校や中学の勉強の「補修」をしていることが分かった。大学への進学率が上がることと比例するように、大学生の質の低下も指摘されていることを証明した結果である。多くの人が高等教育を受けられる平和な社会は喜ばしいが、その機会を有効に活用しているかは、課題も多い。
これまで、われわれの社会が子どもを、そして高等教育における学生の育み方を熟考し、育んできたとは言えず、教育問題の責任を行政になすりつけているようにみえるのは私だけではないはず。文部科学行政を批判するのは簡単だが、われわれが最も大事にすべきである子どもの「コミュニケーション」に関する力に注視し、この力を伸ばす教育を怠ってきたように見える。この力を身に着けないばかりに、複雑化した社会や人間関係でつまずく人は多い。
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インテージ
日系企業紹介『おじゃまします』第24回
バンコク週報
１９７６年１０月創刊のタイで発行する日本語新聞。在タイビジネスマンに向けてタイの
政治・経済・社会ニュースから人物紹介まで多彩なコンテンツを提供している。
「タイをＡＳＥＡＮ展開のハブに位置づけている」――日本の市場調査最大手「インテージグループ」の持ち株会社であるインテージホールディングスの宮首賢治代表取締役社長はそう言い切る。
日本国内ではＡＳＥＡＮ展開を進める企業からの依頼が増えているという。そのため、同グループではタイ、ベトナム、シンガポール、インドネシア、インド、中国、香港に海外拠点を置く。現在、ベトナムとインドネシアへの企業の関心が高まっているが、それでもＡＳＥＡＮ地域のハブになるのはタイであり、日本の最新ソリューションの〃試験場〃ともなる。
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外交官と新聞記者の「守・破・離」
『記者Ｍの外交ななめ読み』第１１回
記者Ｍ
新聞社勤務。南米と東南アジアに駐在歴13年余。年間150冊を目標に「精選読書」を実行中。座右の銘は「壮志凌雲」。目下の趣味は食べ歩きウオーキング。
外交官として某国の日本大使館に勤務する知人は、剣道の猛者である。その彼にかつて「打って反省、打たれて感謝」の意味を尋ねたところ、「待っていました」とばかり懇切丁寧に答えてくれた。
僕は小学生当時、先生１人児童１人の分校に通ったが、いずれ中学に上がったときに人並みに何かやっておかないと仲間外れにされるかも知れないという母親の心配から、本校（分校を管轄する大規模な町の学校）の剣道教室に行かされたことがある。練習初日、先生に防具の上からではあったがメンを脳天にまともに打たれた。その日、本校から自転車のペダルをこいで夕方の家路を急いだが、その間もずっと頭のてっぺんに電気が走ったような痛みが残り、悔し涙を流しながら帰ったことを覚えている。結局、剣道はその一日でやめてしまった。
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