株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得（薬理学）。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
健康な日常生活では、身体（からだ）が動くことにあまり疑問を持たないだろう。それでも健康のために運動をすることもあるかもしれないし、スポーツで運動能力を競うことがあるかもしれない。年をとると関節が痛くなり動きたくなくなるかもしれない。物理学ではニュートン力学の運動が出発点になる。しかし、点の直線的な運動や、砲弾の放物線的な運動は、身体の運動とは全く異なる「運動」であって、私たちは身体の運動を数学的な意味でほとんど理解できていないという反省から始めたい。
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海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。
『日本の「近代」とは何であったか』（三谷太一郎著）という本を道標に日本の「近代」への歩みを見ている。本書の四つの視点のうち、「政党政治」「資本主義」「植民地帝国」を終え、本稿では最後の「天皇制」について考えてみたい。
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バンコック銀行執行副頭取。１９７７年東海銀行入行。２００３年より現職。米国在住１０年。バンコク在住１９年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
日本第２の都市・大阪。古くから商人の町として栄えてきた。またおいしい食べ物が安価に食せることから「食い倒れの町」としても有名である。難波のグリコの看板前には大勢の観光客が押しかけ、夜遅くまで人が行き交う。そんな輝かしいイメージのある大阪であるが、実際には多くの問題を抱えている。今回はそんな大阪の問題をえぐるとともに、大阪の地方創生について考えてみたい。
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勤務、研修を含め米英滞在１７年におよぶ帰国子女ならぬ帰国団塊ど真ん中。銀行定年退職後、外資系法務、広報を経て現在証券会社で英文広報、社員の英語研修を手伝う。休日はせめて足腰だけはと、ジム通いと丹沢、奥多摩の低山登山を心掛ける。
米ラスベガスで10月1日、58人が死亡する米史上最悪の銃乱射事件が起きた。今回は、この事件に関連する米誌ザ・ニューヨーカー10月11日号の記事を全訳で紹介したい。
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株式会社IMA代表取締役。ソシアルプロデューサー。慶応義塾大学経済学部卒業。西武百貨店社長、慶応義塾大学総合政策学部特別招聘教授を経て1995年参議院議員、同年、（株）インスティテュート・オブ・マーケティング・アーキテクチュア（略称：IMA）設立、代表取締役就任。ほかにバルス、オリコン、エクスコムグローバル、UNIなどの社外取締役を務める。また、日本デザイン機構会長、一般社団法人日本文化デザインフォーラム理事長としての活動を通し日本のデザイン界への啓蒙を進める一方で一般社団法人Think the Earth理事長として広義の環境問題と取り組んでいる。『否常識のススメ』（ライフデザインブックス）など著書多数。
トランプ米大統領の軽率ぶりは、マスコミもこぞって報道するが、唯一ブレないものが、TPP(環太平洋経済連携協定)に対する立場だったのではないか？
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オーストラリアおよび香港で中国ファームの経営執行役含め30年近く大手国際会計事務所のパートナーを務めた。現在はタイおよび中国の会計事務所の顧問などを務めている。オーストラリア勅許会計士。
東芝の2017年3月度財務諸表監査は、監査法人との決算内容の調整に手間取り、上場廃止さえ視野にあったと思われますが、PwCあらた監査法人が8月に「限定付き適正」を出すという形で決着しました。その後、東芝の日米韓連合への半導体事業売却が決定し、いくつかハードルはあるものの一つの方向性が打ち出されました。
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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。
第48回衆議院選挙が公示された。安倍晋三首相の突然の臨時国会冒頭解散を受けて、希望の党が出来上がり、民進党が壊滅して、希望の党に排除された元民進党のグループが立憲民主党を結成するなど、ここ数日間の変化は近年まれにみる急展開だった。政党という枠組みを決めることは、政権選択を示すことになるという認識から、受け皿づくりは必至かもしれない。
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１９７７年よりタイを拠点として、日本の政府機関の後方支援に携わる。現在は民間企業への支援も展開、日本とタイの懸け橋として両国の発展に貢献することを使命としている。
今回は、日本企業のタイでの現地法人Ａ社と、その設立時からの合弁相手であるタイ企業Ｂ社との訴訟トラブルについてご紹介します。
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株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得（薬理学）。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
慢性疾患の予防もしくは治療に「気長に」取り組むために、身近な生活から見直すこと、できれば根本的に見直すことを考えてみたい。
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長谷工コーポレーションの海外事業の顧問、インドネシアコンサル会社アマルガメーテッドトライコール非常勤顧問。関西大学大学院で社会人向け「実践応用教育プログラム」の講師、政策研究大学院大学で「地域産業海外展開論プログラム」の特別講師を務める。１９７８年りそな銀行（旧大和銀）入行。８７年から４年半、シンガポールに勤務。東南アジア全域の営業を担当。２００４年から１４年まで、りそなプルダニア銀行（本店ジャカルタ）の社長を務める。
今年４月のジャカルタ州知事選は、現職のアホック州知事がイスラム強硬派による大規模な抗議デモを含む執拗（しつよう）な再選阻止運動により敗北しました。さらに宗教冒とく罪に問われていた公判では、地裁が、検察側の実質的な無罪ともいえる禁固１年、執行猶予２年の求刑を覆して、実刑２年の有罪判決を下し、アホック氏は即日収監されました。アホック氏の弁護団は控訴を主張しましたが、自らの宗教発言問題に端を発して社会的な混乱を招いたことから、これ以上問題を長引かせるのは得策ではないと判断して控訴を断念しています。
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