株式会社エルデータサイエンス代表取締役。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
『ビジュアル数学全史－人類誕生前から多次元宇宙まで』（クリフォード・ピックオーバー、岩波書店、2017年）は紀元前1億5000万年にさかのぼり、アリの計数能力から物語が始まる。本の画像は、『ウイルス図鑑101』（マリリン・J・ルーシンク、創元社、2018年）からラルストニアファージφRSL1の電子顕微鏡画像を切り出して、合成して作成した。ウイルスは正20面体の構造をもつものが多く、世界で2番目に美しい数式といわれるオイラーの多面体公式を表現しているのだから、間違いなく最古の幾何学者だ。そして数学全史は数学的宇宙仮説「われわれの世界のすべてのものは、あなた自身を含め、純粋に数学的な存在だ」によって締めくくられる。「あなた」を「ウイルス」と読み替えるほうが数学全史にはふさわしいだろう。 記事全文>>
特別支援が必要な方の学びの場、シャローム大学校学長、一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
障がい者を一般企業の「障がい者雇用」での採用を目指して支援している者として、企業とコミュニケーションを交わしていると、その発せられたコトバから企業の文化が見えてくると考えている。障がい者雇用という新しい流れに、新しい価値観で対応しているのか、「面倒くさい」と臨むのか、何気ない言葉でもその会社の文化を物語ってしまうから面白い。
知的障がいをはじめ複数の障がいがあり長年就職活動続けながらも採用にこぎつけないある40代の男性が、先日やっとのことで都内の中規模製造業の企業の内定を得た。私も面接に同行し、先方の工場長は「障がい者雇用は初めてだから」としつつ挑戦してみることになった。その男性と私は歓喜しつつも、男性の障がい特性として新しい環境への不安や、説明が分からなくなると何もできなくなったりするから、初日を何とか乗り切り、特性を知ってもらいながら定着させていこうと考え、就業初日に向けて何度も「分からなかったら、聞く」などのアドバイスを繰り返した。 記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住21年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
「イノベーション（技術革新）を起こす企業家の創造的破壊が、経済発展の原動力になる」というテーゼを導き出したのは、20世紀の偉大な経済学者であるオーストリアのヨゼフ・シュムペーターである。マルサスの均衡論をベースとしながら、「イノベーションがなければ、いずれ取引価格は利潤ゼロの世界に収れんする」として、この視点から企業資本主義の限界を考え、不況メカニズムを分析した。シュムペーターはイギリスのジョン・メイナード・ケインズと並び20世紀を代表する経済学者であるが、残念ながら現代の主要な経済理論とはなっていない。むしろシュムペーターの理論は、彼の友人の息子で同じウィーン出身の経営学者ピーター・Ｆ・ドラッカーに引き継がれていった。
ドラッカーは彼の幾つかの著作の中で「いかにして技術革新が起こってきたか？」を分析している。ドラッカーによれば、技術革新を起こすためには「人口動態」や「技術の変遷」などに注意を払う方法がある。しかし私が特に気に入っているのは「あとから考えれば『なんだ、あんなことか？』と思うような、簡単な発想の転換が技術革新の大半である」という彼の分析である。
こうした技術革新を起こすためには異業種、異分野の人間が集まり、積極的に意見交換をしていくことが望ましい。こうした信念で私はバンコック銀行日系企業部の顧客を巻き込んだ幾つかの私設部会を開設し、定期的に会合を開いている。「観光部会」や「新技術部会」など現在五つの私設部会があるが、この私設部会の中でかなり苦戦を強いられているのが「産学連携部会」である。前置きが長くなったが、今回はこの産学連携部会での試みと、自分なりにわかってきたことを紹介したい。 記事全文>>
1977年よりタイを拠点として、日本の政府機関の後方支援に携わる。現在は民間企業への支援も展開、日本とタイの懸け橋として両国の発展に貢献することを使命としている。
今回は、最近特にご相談が増えてきたお金の取り扱いに関するトラブルの事例とその対策についてご紹介します。
まずは事例①です。
タイで店舗展開を広げている日系企業のお客様の事例です。店舗のレジが毎日の集計時に計算が合わないことが多くありました。従業員Ａから、同僚の従業員Ｂが現金を盗んでいるとの社内通報があり犯人の目星はついたのですが、レジには監視カメラも設置されておらず犯行時の物的証拠はありません。結局おとがめなしとなりました。 記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
日本が韓国に貿易戦争を仕掛けた、と見られても仕方がない。政府は４日から韓国に輸出する半導体などの素材３品目に厳格な輸出手続きを課した。３品目は化学品で、電子部品などハイテク機器に必要な素材である。この措置で輸出手続きに約３カ月かかり、韓国の電子産業への影響は避けられない。日韓でこじれた「徴用工問題」で日本側が発動した事実上の制裁措置だ。政治対立を貿易に絡めたことに「自由貿易に逆行する」という批判が海外からも上がっている。 記事全文>>
オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。
日本銀行が「金融システムレポート」2019年4月号で、銀行の中長期収益シミュレーションを行っている。結果は、「借入需要減少ケース」で、約6割の国内基準行（主に地域銀行）が10年後に最終赤字に陥るというものだった。
これを受け、多くのメディアが「構造要因で、地銀の6割が最終赤字に」と報じた。だが、これを構造要因とするのは曲解である。
地銀が深刻な状態にあることは間違いない。手をこまぬいているわけにはいかない。しかし、今回の日銀の試算結果が示すのは、むしろ異次元緩和の帰結である。多少技術的になるが、理由を考えてみたい。 記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住21年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
「日本の競争力、30位に低下。IMD調べ 今年。97年以降で最低」。その記事は5月22日付の日本経済新聞の夕刊にひっそりと掲載された。日経よると、スイスの有力ビジネススクールIMDは28日、2019年の世界競争力ランキングを発表。日本の総合順位は30位と前年より五つ順位を下げた。また前年1位だった米国が3位に転落した。記事はトランプ大統領の施策が米国の順位後退に影響を与えているかのようなニュアンスで書かれており、日経からは米国の順位交代の印象が強かった。
かねて日本の国際競争力低下を憂いている私は、「またか！」という感覚で、特にこの記事を強く意識しなかった。ところが翌日、タイの英字紙バンコクポストの１面に、「タイの国際競争力が63カ国中25位に上昇した」との記事が掲載された。「ちょっと待てよ！」と思いながらバンコクポストを読むと、前日の日経の記事と同じIMDのレポートに関する記事であった。タイはIMDの国際協力比較において、韓国の28位、日本の30位よりも上位の25位を獲得したとのことである。日本の国際競争力はなんと、私が現在住んでいるこのタイに負けてしまったのである。正直、私は驚きを覚えた。確かに私が住んでいるこの20年の間に、タイは急速に成長を遂げてきた。しかし私が恐れていたこの事態が、まさかこんなに早く起こるとは思ってもみなかった。
早速インターネットで関連記事を探すと、5月28日付の日経ビジネスで「日本の国際競争力が30位―から見えてくる経営者の、危機感」という記事を発見した。長くなるが正確を期すために日系ビジネスの記事をそのまま引用させてもらおう。 記事全文>>
1977年よりタイを拠点として、日本の政府機関の後方支援に携わる。現在は民間企業への支援も展開、日本とタイの懸け橋として両国の発展に貢献することを使命としている。
今回は、通常の就業規則には明文化されていないため対応しきれない、予想もつかなかったモラル違反に関するトラブルについてご紹介します。
まずは事例①です。
これは小売・サービス業のお客様の事例です。店頭でタイ人社員同士によるいさかいがあり、お客様のいるところで口論を始めてしまいました。当然のことながら、店舗としては大変なイメージダウンとなりますが、現在の就業規則では
こうした事態には対応できません。
このケースでは、業態に合わせた細かな罰則規則が必要となります。 記事全文>>
株式会社エルデータサイエンス代表取締役。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。
筆者のライフワークとなるかもしれない「データ論」にむけて、（１）目的、（２）方法、そして今回の（３）全体構想と準備を進めてきた。次回は（４）問題設定となる予定だ。「データ論の準備」は、本シリーズ「住まいのデータを回す」のまとめでもある。長々と20回もまとまりのない文書を書いてきたけれども、もし「データ論」が書かれることがあるとすれば、それは筆者のライフワーク「薬物作用の個体差」からの決別でもある。「データ論」が書かれる舞台は「文学部数学科」になるだろう。そんな気楽な「屋台村的」な夢物語を「住まいのデータを回す」第22回で最終回にできることを楽しみにしている。
データ論の目的を、機械文明の限界を乗り越えて、データ文明が開花するための技術思想を模索しながら、現状では解決の見込みのない問題群に「データ」技術によってアプローチすること、と要約してみた。その近未来の技術思想を「データサイクル」と命名している。データ論の方法は、「データサイクル」という技術思想を、明確に理解できるようになるための方法だ。自分自身が理解できていないことは仕方がないとして、人類未踏の問題にパソコンだけで挑もうとしている。数学の自由に勇気づけられながら、ランダムなウイルスのありかたを解析するための方法でもある。ウイルスはデータとして生きている。ウイルスとの「共存・共生・共進化」は、データとの「共存・共生・共進化」でもある。
生きものにとっての個体差は、個体差の表現であって、自分自身の生活の場を表現している。生活がデータ化されるとき、ウイルスの生活環のような、とめどもない多様性を、生活のデータから、どのようにして発見することが出来るのだろうか。このような問題設定にみちびかれる全体構想についてまとめてみたい。 記事全文>>
特別支援が必要な方の学びの場、シャローム大学校学長、一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員（就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表）。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。
川崎市のＪＲと小田急の登戸駅近くでの殺傷事件と農林水産省元事務次官が息子を殺害した事件は、「ひきこもり」をキーワードとして、一方では加害者（川崎の事件）の一方では被害者（元事務次官の事件）の、どちらもこの世にいない人の「異常な」心理性を語る中で、多くの人にとって導きやすい理解に押し込めようとして、結論を急ぐパターンをまた繰り返している。
ちょうど内閣府が中高年の引きこもりの推計が61万人と発表したことも手伝って、今回の事件に関係する2人がこのカテゴリーに入るのではないか、との分類により、議論は引きこもりに流れてしまったが、再度立ち止まって考えてみたい。
やはり引きこもりとは、何かをきっかけにして存する状態であり、その何かを考えることが今の私たちに求められているのだと思う。 記事全文>>
