勤務、研修を含め米英滞在１７年におよぶ帰国子女ならぬ帰国団塊ど真ん中。銀行定年退職後、外資系法務、広報を経て現在証券会社で英文広報、社員の英語研修を手伝う。休日はせめて足腰だけはと、ジム通いと丹沢、奥多摩の低山登山を心掛ける。
今回紹介するのは、英誌「エコノミスト」２月１１日号（印刷版）に掲載された、最近の中国テレビ界に登場するスターの話題です。日本ではこの種のいわゆるオネエ芸人は珍しくはありません。しかし話は中央統制の効いた中国社会でのことです。それも好奇心本位の浅薄短命なブームに乗るだけのテレビ芸人の域を超えて、スーパースターの地位を確立しているとされるリアリティー番組のヒーローというかヒロイン（？）の話です。一事をもって全体を判断することは適切ではありませんが、中国にもいろんな生き方や自己表現を行う人が出てきていることをうかがわせる内容です。
以下、訳を記します（※印は著者が付記し、本文末尾に説明を加えています）。
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企業買収や提携時の相手先デュー・デリジェンス、深掘りのビジネス情報、政治リスク分析などを提供するHummingbird Advisories 代表。シンガポールと東京を拠点に日本、アセアン、オセアニアをカバーする。新聞記者9年、米調査系コンサルティング会社で11年働いた後、起業。グローバルの同業者50か国400社・個人が会員の米国Intellenet日本代表、公認不正検査士、京都商工会議所専門アドバイザー。
大手の東南アジア進出に続き、今は中堅企業や小規模企業に進出意欲がある。昨年来、タイへ本格投資を始めた中堅日本企業は、国際協力機構（JICA）の後押しもあり700社以上に上る（※注１）。日本政府は補助金を潤沢に付け、日本貿易振興機構（JETRO）も加わり中小企業基盤整備機構も進出支援に勢力を注ぐ。民間では地銀が進出融資の形でこの勢いに乗ろうとし、「出ないと乗り遅れるのではないか」という雰囲気もある。しかし大手企業とは異なり、中小企業の進出には特徴的なリスクがある。周りは「応援団」ばかりなのだ（※注２）。 筆者の仕事は、個別固有の背景をベースに機微に触れる事項が多く、ケーススタディーは極力出さないようにしているが、企業の失敗を見るのは忍びない。巷（ちまた）に数多あふれる自称コンサルタントの無責任さにも目を覆うものがあり、少しばかりケースファイルをひも解くことにする。
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中堅中小企業のＭ＆Ａアドバイザリー業務、地方銀行の取引先食品メーカーを対象とした展示会企画・運営・海外輸出サポート業務、飲食店運営などに従事。現在は販路開拓、商品開発を中心とした地域プロデュース業務に従事し、バンコック銀行日系企業部の日本サイドの食品関連サポート業務、新日本スーパーマーケット協会アドバイザーを兼務
東京のど真ん中、六本木交差点すぐそばの「酒と鮪と肴 KARASUMA」。利き酒師でもある近藤店長と京都嵐山で修業をつまれた田中料理長のこだわりが詰まった店内は、お二人のぬくもりあふれる雰囲気で包まれている。日本酒は、近藤店長自らが味を確かめ、仕入れる。季節に合わせて常時20種類以上のものが並んでいる。これも四季を感じるひとつ。
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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
米国のトランプ大統領の就任以来、どのように彼を受け入れたらよいか、困惑し、うまく処理できないでいる。作家の佐藤優氏はトランプ大統領が所属するキリスト系保守派の持つ特性から、彼の行動が「目的を達成する」というプロセスの中にあり、議論よりも実行に重きを置かれていることは、ごく自然であると指摘したのには、少し解釈の手がかりをつかんだような気がする。
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在野のデータサイエンティスト。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得（薬理学）。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。職業としては認知されていない40年前から、データサイエンスに従事する。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。
第9回 恵比寿映像祭「マルチプルな未来」（東京都・恵比寿、2月10～26日）に行ってみた。自動掃除機ルンバだけが出演者という実験的な映画もあったが、最大の収穫は「ポピー：アフガン・ヘロインをたどって」の作者、ロバート・ノースとアントワネット・デ・ヨングの話を直接聞けたことだった。2012年の作品だが全く色あせていない。20年間の活動を映像作品としてまとめたもので、同時代性の厚みが際立っている。場所や生活環境は全く異なっているけれども、作者の生きた時間と私たちの生きた時間が重なっている。そして映像作品に残されたマルチプルな世界での時間も。残念ながらアフガニスタンの人々には未来はなく、今日を生きることすら危ういけれども。
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ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
国会では稲田朋美防衛相が窮地に立っている。野党４党は「防衛相としての資質に欠ける」と辞任要求へと足並みをそろえ、安倍政権は防戦に必死だ。南スーダンでは大統領派と副大統領派の内戦が激化。部族間闘争の色彩を強め、虐殺・暴行が日常化している。難民は２００万人を超え、危機は深まるばかりだ。平穏とされていた首都ジュバも安全ではなく、駐留する自衛隊員の身に危険は高まっている。
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株式会社IMA代表取締役。ソシアルプロデューサー。慶応義塾大学経済学部卒業。西武百貨店社長、慶応義塾大学総合政策学部特別招聘教授を経て1995年参議院議員、同年、（株）インスティテュート・オブ・マーケティング・アーキテクチュア（略称：IMA）設立、代表取締役就任。ほかにバルス、オリコン、エクスコムグローバル、UNIなどの社外取締役を務める。また、日本デザイン機構会長、一般社団法人日本文化デザインフォーラム理事長としての活動を通し日本のデザイン界への啓蒙を進める一方で一般社団法人Think the Earth理事長として広義の環境問題と取り組んでいる。『否常識のススメ』（ライフデザインブックス）など著書多数。
大統領に就任して以来、連日ドナルド・トランプの動静が報じられている。
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タイと中国を中心に日系・ローカル製造業向けのビジネスマッチングサービスを提供。タイと中国でものづくり商談会の開催や製造業向けフリーペーパー「FNAマガジン」を発行している。
広東省の中心部にある佛山市5区の一つ。全区総面積、1,073.8 km２、人口、265万。1街道（桂城街道）、6鎮（裏水鎮、九江鎮、丹灶鎮、大瀝鎮、獅山鎮、西樵鎮）を行政管轄し、佛山市を取り巻くような複雑な形をした領域で、東は広州市と接し、市街地が一体化している。
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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
基本的に毎朝10キロのランニングを日課にしている私は昨年、目標を設定した。それはランニングの中で100本の橋を渡ること、そして居住する東京都江戸川区の橋の全てを渡ること、である。
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金融機関に勤務。海外が長く（通算18年）、いつも日本を外から眺めていたように思う。帰国して、社会を構成する一人の人間としての視点を意識しつつ読書会を続けている。現在PCオーディオに凝っている。
前回はスペインの哲学者オルテガの『大衆の反逆』を読んだ。オルテガは、産業主義（資本主義）の発展により得られた“豊かさ”が大衆社会を生み、民主主義の“繁栄”をもたらしたと言う。同書で展開される批判精神は、80年の時を超えて現代の日本社会が直面する危機の本質につながっていく。
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