バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住22年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
バンコック銀行日系企業部には、新たに採用した行員向けに「小澤塾」と名付けた6カ月の研修コースがある。この期間、銀行商品や貸し出しの基本などを、宿題回答形式で、英語で講義を行う。この講義と並行し、日本人新入行員として分析力、企画力などを磨くため、レポートの提出を義務づけている。今回は、昨年12月に「小澤塾」を卒業した福田禅さんのインドに関するレポートをご紹介したい（注＝本文中の図表は、その該当するところを一度クリックすると「image」画面が出ますので、さらにそれをもう一度クリックすると、大きく鮮明なものを見ることができます）。 記事全文>>
海外勤務が長く、日本を外から眺めることが多かった。帰国後、日本の社会をより深く知りたいと思い読書会を続けている。最近常勤の仕事から離れ、オープン・カレッジに通い始めた。
前回は、欧州におけるポピュリズム政党の勢力伸張の現状と背景を探った。そして、大量の移民・難民の流入が、欧州社会に大きな亀裂をもたらしているという現実に行き当たった。そこで今回は、欧州社会の現状をさらに理解するために『西洋の自死――移民・アイデンティティ・イスラム』という本を取り上げたい。 記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
英国はロンドン五輪（2012年開催）で使った競技場を突貫工事で4千床の医療施設に改装した。韓国はドライブイン方式で大量の検査ができるシステムを作り、成果を上げている。中国が湖北省・武漢に1千床の病院を10日で完成させた時、多くの日本人は「独裁国家だからできる」と考えた。そんなことはない。本気になればできる、ということを各国のリーダーは示している。日本は、安倍首相が頑張って、「マスク2枚」が各家庭に配られるという。 記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住22年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
新型コロナウイルスの感染爆発はいまや世界いたるところで危機的状況にある。底知れぬ感染拡大に人々は恐怖におののき、パニック状態となっている。一方で、新型コロナウイルスのリスクを理解しない人も多くおり、その無責任な行動が感染拡大を助長している。昨年12月に中国湖北省武漢で発生したとされる新型コロナウイルスはその発生から3カ月以上を経過し、多くの事実がわかりつつある。今回は『FACTFULNESS（ファクトフルネス） 10の思い込みを乗り越え、データを基に世界を正しく見る習慣』（日経BP、2019年）という本から、新型コロナウイルスの脅威とその対策について考えてみたい。 記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住22年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
食べることは人々にとって人生最大の喜びの一つである。しかし、私が食べものの味を本当にわかるようになったのは、つい最近のことである。昔から食べることは好きだった。ただ、それは単に生存欲求の本能を満たしていたのにすぎなかったような気がする。それが証拠に長い間、「早食い」を自慢としていた。今だからわかることがある。テレビのレストラン紹介番組で、レポーターの人たちが料理を口に運んだとたんに「おいしい」と言うのは、本当の料理の味がわかっていないんだということを。 記事全文>>
タイと中国を中心に日系・ローカル製造業向けのビジネスマッチングサービスを提供。タイと中国でものづくり商談会の開催や製造業向けフリーペーパー「FNAマガジン」を発行している。
米中貿易戦争が収束の動きを見せる一方、米国とイランとの緊張の高まりや英国の欧州連合（EU）離脱など、2020年も依然として世界経済には先行きの不透明感が漂う。そうしたなか、産業界で期待が高まる分野の一つが、次世代通信規格「5G」だ。 記事全文>>
1977年よりタイを拠点として、日本の政府機関の後方支援に携わる。現在は民間企業への支援も展開、日本とタイの懸け橋として両国の発展に貢献することを使命としている。
今回は、日本ではあまり考えられませんが、タイでは珍しいとは言えない変わったトラブルについてご紹介します。警察や政府関係機関による日系企業への頼み事に関するトラブルです。相手が公的な機関ですと、つい断れずに言われた通りにしてしまいがちですが、後になって贈賄の疑いなどをかけられては大変です。ここは冷静な対応が肝要です。 記事全文>>
ジャーナリスト。元朝日新聞編集委員。「ニュース屋台村」編集主幹。
日銀が債務超過に陥るのではないか。そんな不安さえ出始めた。
新型コロナウイルスの感染爆発に端を発した世界的な株式市場の暴落は、それぞれの市場が抱える脆弱（ぜいじゃく）性をさらけ出した。東京市場は、日銀による株価買い支えの無理が顕在化している。市場への資金供給を口実に、日銀が通貨を増発し、株価指数連動型の上場投資信託（ETF）を買い上げてきた。株価を上げて活況を装いたい政権の意向に沿った日銀の政策だったが、連日の株価急落で深い傷を負った。 記事全文>>
オフィス金融経済イニシアティブ代表。前NTTデータ経営研究所取締役会長、元日本銀行理事。日本銀行では、金融政策、金融市場などを担当したのち、2008年から4年間、金融システム、決済の担当理事として、リーマン・ショック、欧州債務危機、東日本大震災への対応に当たる。
一部の銀行が、口座維持手数料の導入を始めた。ただし、これまでのところは、不稼働口座への適用がほとんどだ。本格的な手数料の導入には、程遠い。銀行収益への寄与は限られるだろう。
預金口座を安全に管理するには、多額の費用がかかる。本業収益の悪化が著しい銀行にとって、口座維持手数料の導入は優先課題だ。しかし、導入のハードルは高い。
本稿では、昨年10月に本コラムで記した口座維持手数料の導入論議（2019年10月7日付第15回「口座維持手数料の導入論議で語られぬこと―マイナスの預金金利と日銀の説明責任」）を改めて整理し、銀行の置かれた状況を確認したい。 記事全文>>
バンコック銀行執行副頭取。1977年東海銀行入行。2003年より現職。米国在住10年。バンコク在住22年。趣味：クラシック歌唱、サックス・フルート演奏。
2010年から本格的な人口減少社会に突入した日本。総人口減少と東京一極集中が止まらず、地方の衰退は加速している。東京近郊県においてすらこうした状況は出現しており、新たな施策の展開が求められる。一方、私たちバンコック銀行では日・タイ間の新たな産業振興を目指し「観光部会」や「特産品部会」などの私設部会を設置し、議論を重ねてきた。今回はその私設部会の一つである「産学連携部会」で具現化してきたタイの大学生の長期インターン制度の活用を考えてみたい。本稿では、千葉県を東京近郊県の一つの事例に挙げ、提言を試みたい。 記事全文>>
