知的障がい者の演技とリアルを受け止める
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第116回

9月 12日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆独特の映像体験

知的障がい者を主人公の「俳優」として「はたらく」ことを考える映画作品「はたらく」(齋藤一男監督、ロゴスフィルム製作)が完成し、今年末からの一般公開に向け準備が進んでいる。自閉症の主人公、しょうへい(長田翔平さん)さんと齋藤監督との交流とともに制作現場の苦悩と仲間たちの奮闘を描いたドキュメンタリー的要素も盛り込んだ作品は、障がい者の「はたらく」だけではなく、私たちと知的障がい者との関わり方を考えさせられる野心的な作品だ。
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相模原事件から考え、学び、語らうことを続けたい
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第115回

9月 05日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆福祉の中から出ないまま

神奈川県相模原市の障がい者施設「津久井やまゆり園」で入所者19人が元職員に殺害された昨夏の事件から、1年が過ぎた。私がこの事件を知り、考え、そして少しばかりの発信の中で、何かが変わったかと言えば、答えは少し絶望的だ。何かは少しずつ変わったかもしれない。しかし、問題はまだ「福祉」の世界の中の話で、やはりそれが一般の社会イシューではない。
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新学期を前に無理をしないでほしいから
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第114回 

8月 29日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆お便りでつながる

私が勤める就労移行支援事業所シャローム所沢ならびにシャローム和光では、関係機関やお世話になっている方への毎月のお便りとして、「シャロームだより」なる手作りのチラシを郵送や手渡しでお届けしている。統括責任者の私は毎回、冒頭のメッセージを書いているのだが、不安を持つ方々が少しでもその苦しさが緩和できないか、そして私たちとつながれないか、との思いを伝え、思いのほか、メッセージがシンプルで、やさしい気持ちになれる、などの反響をいただいている。
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コミュニケーション行為の基本について
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第113回 

8月 09日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆病院の評価

久しぶりに歯科医院に行く必要があって、近所の歯科医院をインターネットの検索で調べ、口コミの評判などを目にすると、受付の対応や、歯科技工士のコミュニケーションに関する感想が目に付く。高評価もあれば、苦情にも似たひどいコメントもある。病院選びはコミュニケーションに関する対応を中心としたサービスが重視されている世の中だ。
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「極悪人」演じたミスター・ポーゴ氏への鎮魂歌
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第112回 

7月 05日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆昭和の路地裏

顔のペイントをトレードマークに「極悪ヒール」として、プロレス界で活躍したミスター・ポーゴ氏(本名・関川哲夫さん)が亡くなった。「活躍」とは言ってみたが、メジャーではなくマイナーな舞台を渡り歩き、「爆破マッチ」などデスマッチの帝王と呼ばれ、コアなプロレスファンにはなじみがある存在でも、一般的に知られてはいない。
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もうすでに「暗黒」の中? 自由の行き詰まりが見えてくる
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第111回 

6月 14日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆誰の問題か

「暗黒」の時代を見ているような気がするのは私だけではないはずだ。学校法人「加計(かけ)学園」の獣医学部新設に関する問題で、前文部科学事務次官が文部科学省内で作成されたとされる安倍晋三首相への忖度(そんたく)と受け取られる文書を「本物だ」とし、一連の手続きについて「行政がゆがめられた」と会見したのを皮切りに公表された証言に対し、政府の対応は、「前次官が証言した」という事実に正面から向き合わず、それをのけ者にするような態度を取り続けている。
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「共謀罪」をメディアは伝えられないのか、市民が受け止められないのか
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第110回 

5月 30日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆誰の問題か

朝日新聞や毎日新聞など反対する立場のマスメディアの表現を借りれば「『共謀罪』の趣旨を含む組織的犯罪処罰法改正案」が、衆議院本会議で可決した。法案を実施するに向けての内容の脆弱(ぜいじゃく)さや国会審議の不十分さなど様々な不備を筆者も感じてはいるが、イデオロギーで対応すると潰されてしまいそうだから、慎重に、そして純粋に国民にとって有益な法律かどうかの観点で考えてみる。 記事全文>>

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戦争という現実を、人を大切にする倫理から考え直したい
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第109回

5月 23日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆現実的な「戦争」

北朝鮮の挑発行為に対して「戦争」が現実味を帯びた未来として語られるようになった。いつの間にか、という感覚の中で海上自衛隊が米国の空母の護衛につき、その任務の支援を行っている。2001年の米中枢同時テロを受けての米軍主導のアフガニスタン攻撃の際、海上自衛隊はインド洋で米軍への給油活動をしたこともあったが、今回は同じアジアの海域で朝鮮半島をめぐる問題の対処として位置づけられているから、「私たちを守るため」という雰囲気を醸し出しながら、何となくの戦いがすでに始まっているのかもしれない。 記事全文>>

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精神福祉保健法を治安維持に利用してはいけない
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第108回 

5月 08日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆事件防止の改正案

今年2月の通常国会で上程された精神保健福祉法の改正案は、昨年7月に発生した神奈川県相模原市の障害者施設「津久井やまゆり園」での惨事を受けての再発防止という目的が明記されたことで、政府の治安維持目的があらわになった。精神保健の専門家や日本精神神経学会は一斉に反発し、同学会は「犯罪の防止を目的として精神保健福祉法の改正を行うべきではありません」との見解も発表している。 記事全文>>

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在京地下鉄・私鉄の「ベビーカー車両」の反応は?
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第107回 

4月 26日 2017年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括。ケアメディア推進プロジェクト代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆回答は「無理」

本稿第105回「あすぷろ、という社会運動は『広がり』を目指す」の記事で、私が所属している社会活動の団体「あすぷろ実行委員会」が3月、首都圏の主な地下鉄や私鉄各社にベビーカー車両の導入の要望書「昼間時間帯の車両編成すべてにおいて、1両のベビーカー優先車両の導入」を提出したことをお伝えした。
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