ランダムなひとびとと万能計算機
『住まいのデータを回す』第12回

5月 15日 2018年 社会

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山口行治(やまぐち・ゆきはる)

株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得(薬理学)。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。

万能計算機とは今日のコンピューターのことで、17世紀の哲学者ゴットフリート・ライプニッツが夢に見て、20世紀の英国人アラン・チューリングが数学的に定式化し、米国で実現された。万能計算機は記憶装置と論理演算装置、そしてニューラルネット(脳の神経回路)のような超多変量のパラメーター最適化装置を備えている。パラメーター最適化装置を物理的に作ったのが現在の商用量子コンピューターで、論理演算装置まで量子化されるのも時間の問題だろう。現代の機械文明は、計算可能だけれども解決不可能な地球規模での厄介な問題を大量生産しているため、計算しかできないコンピューターであっても十分役に立つ。現段階で人類が滅亡すれば、当然コンピューターも存続できない。「ランダムなひとびと」は万能計算機と共に生きてゆくしか選択肢が無い。
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「鉄人」逝く―あの時、あなたは勇気を与えてくれた
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第133回

5月 07日 2018年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員(就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表)。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆人生の迷い道に

プロ野球広島で活躍し、1987年に当時の連続試合出場の世界記録を塗り替えた「鉄人」、衣笠祥雄さんが逝った。プロ野球が生活のすべてだった野球小僧時代、豪快なプレーとその個性的な顔つきで球界を代表する選手であった印象も強烈だが、社会人として社会の岐路にいた時期に、2人きりでお会いしたこと大きな感謝とともに忘れられない思い出である。
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知的障がい者が発信する「パンジーメディア」の挑戦
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第132回

4月 30日 2018年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員(就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表)。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆20回目の放送

大阪府東大阪市の「パンジーメディア」は、知的障がい者がキャンスターを務め、専用スタジオから当事者の情報番組を、インターネットを通じて発信する放送局だ。当事者が中心となり制作を支援員がサポート、50分番組「きぼうのつばさ」は月1回放送され、4月で20回目を迎えた。
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厳しいけどあたたかい、優しいけどあまくない教育現場
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第131回

4月 23日 2018年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員(就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表)。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆生きるための力

大阪府堺市西区にある「やしま学園高等専修学校」は学校教育法に基づいた専修学校で、全日制の商業科には他者と同じペースで勉強することが苦手だったり、学習面につまずいてしまったりする生徒、人や他者と話したり、自分の意見を伝えることが苦手な生徒に対し、「社会的自立」を目標に、生きるための力を身に着ける教育を行っている。
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森有礼と近代国家の精神医療行政の源流
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第130回

4月 19日 2018年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員(就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表)。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆明六社を興しながら

初代の内閣総理大臣、伊藤博文のもとで初代文部大臣に就任した森有礼(もり・ありのり)は近代教育制度の基礎を築いた人物として知られ、英米などで文化や法律、教育やキリスト教を学び、当時では最先端のグローバル観を持っていたとされる。福沢諭吉らと国民への啓もう活動を目指した「明六社」を設立したことでも有名だが、米国の資料によると、「日本で初めての精神科病院を設立」したことにも関係しているとされる。
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機械文明を量子化する冒険と不条理な愛
『住まいのデータを回す』第11回

4月 09日 2018年 社会

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山口行治(やまぐち・ゆきはる)

株式会社エルデータサイエンス代表取締役。元ファイザーグローバルR&Dシニアディレクター。ダイセル化学工業株式会社、呉羽化学工業株式会社の研究開発部門で勤務。ロンドン大学St.George’s Hospital Medical SchoolでPh.D取得(薬理学)。東京大学教養学部基礎科学科卒業。中学時代から西洋哲学と現代美術にはまり、テニス部の活動を楽しんだ。冒険的なエッジを好むけれども、居心地の良いニッチの発見もそれなりに得意とする。趣味は農作業。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。

『住まいのデータを回す』シリーズの前稿(第10回)では、「AI(人工知能)技術によって機械が人間化するのではなく、人間が機械化するという逆説こそ、本稿の折り返し地点にふさわしい」と結んだ。シリーズ第5回の全体構想を読み直すと、構想時点ではAIが機械文明を変質させる可能性を見落としていた。もしくは過小評価していたので、記載していなかった。AI技術を西洋文明もしくはその近代以降の出来事として、文明論の射程で考えていたのだが、西洋文明という地勢的な制約よりも、機械文明として人間が機械化されることがより本質的であることに気づいた。
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「暴力の世紀」から生み出された米国の精神障がい
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第129回

4月 09日 2018年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員(就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表)。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆疾患の社会の一部

「精神障がい」は社会が作り上げている側面もあるから、社会的な治癒により幸せな生活を送れるようになる、という思いが、精神障がいとの関わりにおける私の原動力になっている。
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デジタル時代のジャーナリズムに倫理観
『ジャーナリスティックなやさしい未来』第128回

4月 03日 2018年 社会

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引地達也(ひきち・たつや)

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一般財団法人福祉教育支援協会専務理事・上席研究員(就労移行支援事業所シャロームネットワーク統括・ケアメディア推進プロジェクト代表)。コミュニケーション基礎研究会代表。精神科系ポータルサイト「サイキュレ」編集委員。一般社団法人日本不動産仲裁機構上席研究員、法定外見晴台学園大学客員教授。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など経て現職。

◆404回の「フェイク」

米CNNは、昨年2月に就任したトランプ米大統領が「フェイク」と発信したのは404回で、平均1日1回以上であると分析チームの調査結果として報じた(2018年1月20日)。表現の自由のもとに、「真実」を報じ、それが社会に受け入れられてきた報道機関は、時の権力者から「嘘(うそ)」と指摘されたことで、あまりにも実直な攻撃に驚いたと同時に、一般の受け止め方は案外と賛否分かれているのも以外な発見となった。
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民主主義の楽園(パラダイス)
『あれ、オレいまナニジンだっけ?』第21回

4月 02日 2018年 社会

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呉 亮錫(ご・りょうせき)

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作家、翻訳家。米ボストン大学国際関係学部を卒業後、雑誌編集者を経て独立。「第8回 真の近現代史観懸賞論文」(アパ日本再興財団主催)にて佳作受賞。著書に『「親日の在日」として』(LUFTメディアコミュニケーション)、訳書に『クリントン・キャッシュ』(同。ピーター・シュバイツァー著)がある。在日韓国人三世(2016年に日本国籍取得)。横浜市出身。

「ほとんどの国では、政府系の投資会社で450億ドルもの大金が行方不明になるような政府は、再選が困難になる。しかも、6億8100万ドルが同じタイミングで首相の個人口座に入金されていたとなれば――首相は匿名の支援者からの献金だとのん気に釈明しているが――再選の事業はさらに困難になるものだ」
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近時のデータ保護規制、中国インターネット安全法
『企業法務弁護士による最先端法律事情』第6回

3月 27日 2018年 社会

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北川祥一(きたがわ・しょういち)

北川綜合法律事務所代表弁護士。弁護士登録後、中国関連国際法務分野においてトップローファームといえる法律事務所(当時名称:曾我・瓜生・糸賀法律事務所)に勤務し、大企業クライアントを中心とした多くの国際企業法務案件を取り扱う。その後独立し、現事務所「北川綜合法律事務所」を開業。中国、台湾、マレーシアなどのアジア国際法務及び国内企業法務を取り扱い、最新の証拠収集方法も駆使し、紛争の解決・予防に尽力している。

近時、EU(欧州連合)構成国内における個人データの処理等について定める一般データ保護規則(GDPR、General Data Protection Regulation)の制定など、日本企業にも影響を与えるデータ保護規制に関する法的枠組の制定が進んでいます。
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