コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャローム所沢施設長。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
統合失調症をはじめとする精神疾患者を、薬に頼らず「対話」で治癒する「オープンダイアローグ」について、前回の概要に続いて、今回はポイントを絞って、その可能性を探っていきたい。
私はこのメソッドを知り、自分が責任を持ってカリキュラムを運営する精神疾患者向けの就労移行支援事業所シャローム所沢(埼玉県所沢市)での展開を念頭に、その関係者の方々との交流や語り合いの中で得られた知見をもとに、その運用について思案中である。そして、仲間も必要だから、「入り口に立ちながら」、仲間を待っている。今回のポイントは私の現段階における理解から得たものであり、これから進化していく出発点。
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャローム所沢施設長。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
私は今、統合失調症をはじめとする精神疾患者を、薬に頼らず「対話」で治癒する「オープンダイアローグ」の手法に惹（ひ）かれている。毎日、精神疾患者の方との面談や相談、支援活動で対面し話をし、自分にとっては新しいその人の持つそれぞれの世界、苦悩、家族の心配に触れて、医者でもなくカウンセラーでもない私が何をすべきかを考えるとき、この対話手法は、魔法のような響きで、その人たちが治癒されるのかもしれない、という希望に誘う。
実際、数人の精神疾患者の家族に「オープンダイアローグ」を説明しているが、これまで精神科医の診断でも薬の処方でもカウンセラーの指導でも、好転しなかったことで希望を失った家族には、対話で解決できるとは、即座に信じられないかもしれない。
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャローム所沢施設長。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
今の世の中に必要なメディアを構築することを目的に、私は現在「ケアメディア」の概念化確立を目指している。大学院という研究の場と、就労移行支援事業所という実践の場に加えて、多くの見識のある人らと触れ合い、話し合い、教えを請いながら、実践として有効な「ケアメディア」を提示したいと思っている。その前提となるこれまでの話を整理したい。ケアメディアの言葉は、実は日本では検討されていない領域である。文言として登場しているのは、小玉美意子・元武蔵野大教授の著書『メジャー・ケア・シェアのメディア・コミュニケーション論』 であり、この中で小玉元教授はこう指摘する。
「メディアの役割は、ジャーナリズム論でよくいわれるような『社会的影響力の大きな出来事』『異常な出来事』を取りあげて、社会に警鐘を鳴らすことだけなのだろうか。いや、時として、人を温かく包み、励ましたり癒やしたりすることも必要であるにもかかわらず、これまでの典型的なジャーナリストたちは、それらを社会的に必要なメディアの役割として認識することが少なかったのではないか」
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表。就労移行支援事業所シャローム所沢施設長。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長など。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
安全保障関連法案の参院での審議の最中、国会前のデモも連日、にぎわいをみせている。シュプレヒコールをあげているだけではない。法案が成せる行動を想像し、戦争を知らずに育った若者が、戦争を想像し、それに拒否反応を示す意味ある内容の演説もある。それがソーシャルメディアで拡散している。ライブのデモが新たなコミュニケーションツールで全国に広がる様相を示している。この声に９割以上が「戦争を知らない」政治家たちはどう応えるのだろうか。
このまま法案を突破させてしまうのならば、政治は正常な判断ができるのかと疑いたくなる。それは、社会生活を営むために必要な脳内神経伝達物質である「セロトニン」の分泌が止まった、脳としての機能が低下した凶暴な怪獣に過ぎないのではないか。今風に言えば、政治や国会は「進撃の巨人」である。このイメージに従えば、市民はただ踏みつぶされていくぼろ雑巾のような犠牲者でしかないことになる。
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表、就労移行支援事業所シャローム所沢代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
精神疾患者や精神障がい者に対し、就職に向けたサポートを行う「就労移行支援事業所」であるシャローム所沢が８月３日に埼玉県所沢市の西武線所沢駅近くに開設された。これは私が現場代表を務める施設だから、正確には「開設した」だが、やはり開設までは多くの方とのつながりと、多くの方の手助けがあってこそ開設にこぎつけられたのであり、感謝とともに「開設させていただいた」というのが、最もしっくりとくる。
この事業所は、「就職」という形で社会に出ていこうという意欲を持ちながらも、知的障がいや疾患など阻害要因を持っている人たちに、コミュニケーション能力やビジネスマナー、パソコンスキルなどを学習してもらい、採用に向けて企業にアピールできるようにしていく場である。私の専門領域であるコミュニケーションを使って、そのような人を活（い）かせるのか、社会で役立つのかが問われるから、使命感と責任感はずしりと重い。
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
安倍晋三首相の言葉が受け入れられない。死者を出す可能性がある戦いを想定している議論の中で、命を語るには、あまりにも軽く、凄みもないし、覚悟も感じられない。ただ「命」からかい離した国家観ゆえの信条にとらわれた、国家を「おもちゃ箱」のようにして、もて遊んでいるように思える。勿論本人は「私は真剣だ」と反論するだろう。ただ真剣になればなるほど、その真剣の深さが問われるが、結局かの人の世界観は、人の命を語れるほどの信頼を得ていない。
政治家経験の中で政治のコンテクストにおいては、政局の運営や政策が混乱する中での解答へ導く方程式を学んだかもしれない。しかし命は政治のコンテクストでは語ってはいけない。命をめぐる議論では、文学的なコンテクストを交えて語るべきだと私は考えるが、人文系学部の廃止などを国立大学に求めている政権では、その「文学的」発想を排除しているのかもしれない。言い換えれば、受け入れられないのは、命を無機質に議論している恐ろしさへの反発でもある。
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
下村博文文部科学相が６月８日に全国の国立大学法人に対し、人文社会科学系の学部・大学院の廃止や転換などを求める通知を出した。これに対し、大学教員や研究者の間から「教養力の低下」を懸念するなどの反発の声があがっている。
毎日新聞掲載の教育評論家、尾木直樹・法政大教授（臨床教育学）の言葉を借りれば、「混迷した時代だからこそ、これまでの延長線上にはない新しい価値観を見いだしたり、洞察力を働かせたりして解決の方法を模索する。要は第三の道を探り出すことが重要なのです。そのために役立つものが哲学であり、倫理学、文学、社会学。つまり文系の学問なんです」。
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
「開発コミュニケーション」で知られるダニエル・ラーナーのコミュニケーションの体系立て方を知る「コミュニケーション体系と社会体系」は、1960年代の米国の他国に対する「開発」に関する基本的な考え方であり、その行動原理を知る論考である。それはやはり、米国が中南米やイランなどで行ってきた「自立を促す」名目での「介入」から「開発」に移行していく戦略と一致する。今回はこの論考から開発を考えてみたい。
ラーナーが論ずる「米国流の開発」には、米国の持つフロンティア精神と同居するヒューマニズムの考えが根本にあるはずではないかと、ラーナー自身の感情的な立脚点をさがしてみると、「開発」から導かれるリテラシー、そこから続くメディアへの指摘で、ラーナーは「自分自身や自分の家族のための『よりよい選択肢』を想像し、望む可能性を彼らに与えること」 がメディアの役割だと明言していた。
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
日本は世論調査が好きな国である。各メディアが内閣支持率の調査を行い、その数字を報じる。世論調査だけをやりながら、政策を住民投票によって決するという文化まではなかなか広がらなかったが、17日の大阪市の住民投票では橋下徹市長による「大阪都構想」についての賛否が明らかになり、「民主主義」の政策決定のプロセスとして、一つの方法を提示したように思う。
この投票活動の底辺にあるのが「世論」であり、この言葉を世に出したのが、米国のウォルター・リップマンである。その著書『世論』は今や古典として位置づけられているが、世論に敏感にならなければならない新聞記者なら誰でも読んでいるはず、と思いきや、実感として読んでいる割合は驚くほど低い、と思われる。これもジャーナリストの位置づけや養成する仕組みとジャーナリズムを技能として育んでこなかった日本メディア周辺の責任かもしれない。
記事全文>>
コミュニケーション基礎研究会代表。毎日新聞記者、ドイツ留学後、共同通信社記者、外信部、ソウル特派員など。退社後、経営コンサルタント、外務省の公益法人理事兼事務局長などを経て、株式会社LVP等設立。東日本大震災直後から「小さな避難所と集落をまわるボランティア」を展開。
前回のNHK「クローズアップ現代」問題を取り上げて、NHKそのものやメディアに関する言及をしながら、メディアというコミュニケーションの領域では、やはり基本となる考え方があり、その基本を私自身が学び直し、書き示す必要があるのでは、と考えた。
今回から、メディアを考える上で基本となる「古典」について小さくまとめていこうと思うが、その古典とはギリシャ哲学でもヘーゲルの弁証法でもなく、近代と呼ばれる前世紀の学者が示した実証や論考などをもとにしたメディアに関する暫定的な結論である。まずはテレビが写す「意図された欺瞞（ぎまん）」（引地）についての研究として知られるカート・ラングの「テレビ独自の現実再現とその効果・予備的研究」である。
記事全文>>
